電通と民放キー局5社、VODサービスを共同で推進

　電通と民放キー局5社(日本テレビ放送網、テレビ朝日、TBSテレビ、テレビ東京、フジテレビジョン)は3日、インターネット経由で動画視聴ができるテレビや、スマートフォンなどに向け、民放各社が主体となり、有料課金型のVODサービスを共同で推進していく事で基本合意したと発表した。

　VODサービス(以下民放VOD)の開始時期は6社で検討中だが、2012年度から2014年度を「本格運用に向けた準備期間」と位置付け、導入を計画している。

　この民放VODは、「視聴者により多くのテレビ番組への視聴機会を提供すること」を掲げ、テレビ番組の視聴者層の拡大や、テレビ番組ファンの増加を目的としている。

　そのために、現在の、地上波放送でのリアルタイム視聴を促進しつつ、番組視聴時間を拡大するためにVODサービスを導入。さらに、ライフスタイルの多様化に対応するため、VOD対応のテレビだけでなく、スマートフォンやタブレット端末など、マルチデバイスでも視聴可能にする予定。そこからリアルタイム視聴につなげる流れを作り出し、「テレビの価値の最大化を図る」としている。

　また、サービスのインターフェイスは、VODタイトルをメニューなどから検索する既存のタイプではなく、「簡単で誰でも使いやすいインターフェイスを開発し、提供することを検討している」という。