'14年の薄型TV販売台数は4年ぶりプラスへ。GfK予測

薄型テレビ 販売台数推移
(出典:ジーエフケーマーケティングサービス ジャパン)

　GfKマーケティングサービスジャパンは、薄型テレビの国内販売動向と2013年、2014年の市場見通しを発表した。薄型テレビの販売台数は2013年を底に、回復に転じると予測。2014年通年の販売台数は、4年ぶりに前年比プラスを見込む。

　薄型テレビの通年販売台数は、2012年の840万台から2013年には620万台に減少すると予測。一方で、2014年はエコポイント制度やアナログ放送停波に伴う特需の反動減が和らぐとし、前年比2%増の630万台と、4年ぶりにプラスに転じると見ている。

　同社の消費者調査によると、テレビ購入予定者の75%が、2014年4月1日の消費税増税前にテレビの買い替えや買い増しを検討。3月には駆け込み需要により、2桁のプラス成長を見込んでいる。ただし、この販売増は4月以降の反動減で吸収されるため、2014年通年では増税による押し上げ効果はほとんど無いとしている。

50型以上における4Kテレビの構成比
(出典:ジーエフケーマーケティングサービス ジャパン)

　4Kテレビの販売動向については、50型以上の薄型テレビに対する4Kテレビの割合が、2013年11月に数量ベースで12%、金額ベースで27%となり、数量・金額とも過去最大となった。2013年通年では販売台数3万台を見込む。

　テレビ購入予定者に4Kテレビについて尋ねた結果、32%が「特徴まで知っている」と回答。57%が「名前を聞いたことがある」としており、4Kテレビの認知度は高いものの、実際に購入を検討している消費者は28%だった。この要因については、価格が高いこと、55型以上の製品しかないこと、モデルラインナップが少ないことを挙げている。

　2013年11月の薄型テレビの販売は、数量ベースで前年比12%減となったが、50型以上の大画面テレビや4Kテレビが拡大し平均価格が上昇した結果、金額ベースで同8%増となった。前年比プラスとなるのは、アナログ放送が停波した2011年7月以来28カ月ぶり。