'12年第1四半期の液晶TV販売は、前年比1%増の4,960万台

　GfKブティックリサーチは24日、2012年第1四半期(1～3月)における液晶テレビの世界販売台数を、前年同期比1%増の4,960万台と発表した。

　新興国市場では、ブラウン管テレビから液晶テレビへの旺盛な買い替え需要により、前年同期比17%増と安定した成長が見られた。新興アジアおよび中東・アフリカがこの成長を大きく牽引し、南米、東欧が続いた。一方で、中国は1月の販売が伸び悩んだことからマイナス成長となった。要因としては、旧正月時期のずれにより2012年の商戦期間が前年より短かったことも挙げているが、2011年年末の販売が非常に好調だったため、この時期に需要を先食いしたことが強く影響したと見ている。

　先進国市場については、日本は前年のエコポイント制度による特需の反動から、大幅なマイナス成長となった。また、西欧における販売も引き続き前年同期を下回った。一因として、小型モデルを中心とした液晶テレビの価格上昇を指摘しており「販売店の在庫が少なく、プロモーションの必要性が減少していることを示す」としている。西欧では販売数が減少した一方、大画面化へのシフトが見られる。

　こうした販売実績を受けて、GfKブティックリサーチは2012年の液晶テレビの世界販売台数予測をこれまでの2億2,500万台から、前年比5%増の2億2,300万台へと下方修正した。また、「有機ELテレビやApple TVの発売は少なからず液晶テレビ市場に影響を与えると考えられ、これらの商品が年内に発売されるかが注目される」としている。