西田宗千佳のRandomTracking
CESから見えた「モダンOS」による第2世代デジタルテレビ
Android、Firefox、Tizen、webOS揃い踏みの理由
（2015/1/15 09:50）
今年のCESは、例年になく活況だった。ここ数年元気がなかったAV関連、特にテレビを軸にした製品についても、4Kから始まった「高画質を軸にした取り組み」が好調であるためか、色々な提案がなされ、市場の広がりが感じられた。本誌レポートでも、そうした傾向が感じられたかと思う。
その中でも筆者が注目していたのが「テレビの構造変化」である。2013年頃から見え始めていたのだが、デジタルテレビがいよいよ、設計的にも用途的にも「第2世代」を迎えようとしているのが明白になり、商品へと反映されるのが2015年といえそうなのだ。4KやHDRといった画質追求の動きも、その中に位置づけられるものといえる。
2015年、テレビで明確に変わるのは「OS」、すなわち内側だ。テレビを作るためのプラットフォームが大きく変わり、その結果、操作性も画質も変わってくる。「デジタルテレビ」が第2世代を迎え、用途が変化しはじめたことで、テレビを作るための技術も変化せざるを得なくなってきた、ということである。
今回は、CESで発表されたテレビの中から、「OSの変化」を縦軸とし、これからやってくる「第2世代デジタルテレビ」の姿を考えてみたい。
なお、ソニーがテレビで「Android TV」を採用した背景については、ソニービジュアルプロダクツ・今村昌志社長のインタビューを掲載しているので、併読していただけるとありがたい。
各社が「スマホ由来」のモダンOSテレビを発表
今年のCESで大手が発表したテレビでは、制御用OSとして、スマートフォン由来のよりモダンなOSが採用されていた。本記事内ではこうしたOSを「モダンOS」と表記しておく。なぜ「モダン」と称するかはあとから解説するとして、実際には、そうしたモダンOSの採用の発表は2014年中になされており、ここに集合したのは偶然というわけでもない。他社に負けないよう競い合った結果「CESに集まってしまった」といったところだろうか。
表に見える動きとして、最初にモダンOS搭載テレビを発表したのはLG電子だ。昨年・2014年のCESにて、テレビにwebOSを搭載すると発表、実際2014年中に搭載製品を日本でも発売している。2015年はさらにブラッシュアップし、動作速度の改善を行なったモデル、という位置付けだ。
次に動いていたのはパナソニックだ。やはり昨年のCESでテレビへのFirefox OS搭載を発表していたが、同年中の製品搭載は叶わず、2015年モデルからの採用となった。枠組みとしては、同社がテレビで一貫して採用している「Life+Screen」というコンセプトを高度化するためのもの、と考えればいい。
そして、次の動きが「Android TV」だ。2014年6月、Googleが開発者会議「Google I/O」で、新バージョン「Android "L"」（後の5.0 Lollipop）の1バリエーションとして紹介したのが、テレビやSTB、マイクロコンソール向けのバージョンであるAndroid TVだ。採用メーカーしてはソニー・シャープなどの名が挙げられていたが、2014年7月にソニーがテレビ事業を分社化する際、テレビ新会社・ソニービジュアルプロダクツの社長となる今村昌志氏が「2015年のテレビではAndroid TVを全面採用する」と発表し、注目を集めていた。
今年のCESでは、宣言通り、ソニーが新モデルのほとんどでAndroid TVを採用した他、シャープも自社ブースにて、Android TV採用テレビを公開している。
残るテレビ大手はサムスン電子と東芝だ。このうち、CESで動きがあったのは、世界的に大きな市場を持つサムスン電子の方である。サムスン電子は、自社が開発面でのイニシアチブを持つ「Tizen」をテレビ向けOSに使い、今期から利用すると発表した。同社はTizenを幅広い機器に活用する、とコメントしていたものの、スマホ向けにはなかなか活かせていなかった。ここでそれが「テレビ向け」として広がりを見せると予想していた人は、あまりいなかったに違いない。
東芝については、CESでは動きがなかった。今回東芝は、CESで、テレビを含む個人向け商品を一切プロモーションせず、部材やB2Bソリューションをアピールする戦略を採ったからだ。テレビについては新製品発表がなく、テレビ事業関係者も来場しなかったため、「今年のテレビをどう展開するか」はわからない。昨年秋の欧州に続き、アメリカ市場でも大きなアピールをしないということは、日本市場を軸とした展開になるのだろう。とすれば、事業規模の問題が出るため、大規模な技術開発を避け、必要な要素を組み上げていく「コストパフォーマンス重視」の戦略では……と予想できる。
モダンOSでテレビの技術基盤を「リストラ」
問題は、なぜ今、テレビの開発プラットフォームがモダンOSに切り替わってきたか、という点だ。テレビはPCではない。OSとは開発基盤そのものであり、ハードウエア構成とも不可分なものである。OSだけを簡単に切り換えることはできず、採用したOSを軸に、テレビの開発プラットフォームを文字通り「リストラクチャリング」しなければいけない。
ある国内メーカー関係者は、「OSの切り換えで売り上げが劇的に変わるわけではない。だが、ここでやっておかなくてはならなかった」と事情を明かす。また別の関係者は「まにあった、と言うのが本音。遅れると今後への影響が大きい」と話し、現状、OS切り換えへの猶予はなかった、という見方を示した。
その背景にあるのは、2010年以降、テレビに求められるものが大きく変化してきており、その流れはさらに加速する、ということだ。
テレビといえば「放送を見るもの」という意識が強い。おそらく今後も、放送がテレビの主軸であり、放送を一切見ないテレビは存在しないだろう。
しかし同時に、現在影響力を増しているのが「ネット配信」だ。
放送以外に「テレビを使う」もの、といえば、外部入力につながった「ビデオ」や「ゲーム機」が思い浮かぶ。それらを快適に使えるかどうかは、「外部入力が快適に使える」かどうかに過ぎない。
現在そこに、ネット配信が割って入りつつある。アメリカではすでに、Netflixに代表されるネット配信が、ディスクでのレンタルビデオを駆逐してしまった。最初はゲーム機などでの利用が中心だったが、いよいよテレビの中に「機能」として、それらのサービスを使う機能が組み込まれるようになってきている。
ここで問題になるのが「デジタルテレビの構造」だ。過去、デジタルテレビは組み込み系Linuxを軸に実装がされてきた。Linuxベースという点では、スマホ由来のモダンOSも同じであり、根っ子は変わっていない。しかし、デジタルテレビは「まず放送を確実に、綺麗に見る」機器だ。ネット系機能は2010年頃から実装が進んできたに過ぎない。現状、テレビでウェブブラウザやネット配信を使う時、切り換えには若干の時間が必要で、決して動作は快適ではない。「放送メイン」の構造の機器に、ネット機能を付加していくような構造で開発が進められてきたからだ。
ネットを軸にするテレビになっていくには、アプリケーションの追加実装やUIコントロール、他の機器との連携といった部分について、組み込み系Linuxでは新たな技術開発が多く必要になる。一部のテレビでは、そうしたニーズになんとか応えようと、様々な努力が行なわれている。しかし、快適に使えるテレビはまだまだ少ないのが実情だ。
それに対し、スマホ由来のモダンOSでは、過去のデジタルテレビが苦労している部分が、すでに「スマホ用OSの基本機能」として用意されている。サービスをテレビに対応してもらう場合にも、スマホ向けのノウハウがかなり使える。SoCを中心とした部材についても、スマホ向けのものが使いやすく、量産効果が活かせる。
モダンOS世代のテレビでは、「放送」「ネット配信」「アプリ」「ブラウザ」などが並列に存在し、自由に切り換えながら使えるようになる。放送もアプリの一つになった、と思えばわかりやすいだろうか。コンテンツの種別をまたぎ、自分が見たいと思うものを切り換えられるようになっていく。これが「第2世代」のデジタルテレビだと感じる。
また、スマホとの連携も容易になる。無線LAN経由でスマホのコンテンツをテレビに表示する、という機能は、もう10年近く前から訴求されているのだが、まだまだ利用率が低い。テレビのOS側にスマホからの映像・写真を表示する機能が存在するため、よりシンプルに使えるようになると予想できる。
「スマートテレビ」から決別、もう一度テレビを「シンプル化」
もう一つ、ここで重要なのは、「モダンOSテレビ=スマートテレビ」ではない、ということだ。
2011年頃より、韓国系メーカーがネット接続機能を持つテレビに「スマートテレビ」という呼称を使った結果、次世代のテレビ=スマートテレビ、という図式が広がっていった。しかし、実際の市場を見ると、「スマートテレビ」としてのテレビはほとんど支持されていない。テレビの売り上げ回復を支えたのは、4Kを軸とした画質の付加価値であり、スマートテレビ的要素ではなかった。
理由は単純である。当時訴求されたスマートテレビ的要素は、使いづらい上にニーズがなかったからだ。
スマートテレビとして喧伝されたものの多くは、「アプリ実行環境」を軸に置き、「テレビでいろんなことができるようになる」ことをポイントとしていた。スマホがアプリとのセットで価値を広げたように、テレビもアプリで花開く、という思想だ。
しかし、テレビで見たいのはあくまで「映像」「番組」だ。ゲームがしたいならゲーム機を使う。ネットをみたいならスマホやPCを使う。アプリが使えれば便利は便利なのだが、テレビで面倒な操作をするくらいなら、別につかわなくてもいい……という人が多かったようだ。
結果的に、モダンOSテレビにおいて、アプリ実行の要素はあまり強く打ち出されていない。もちろん可能なのだが、それを切り札にはしていない。そして「スマートテレビ」の呼称も使われなくなっている。これからのテレビを示す言葉として、スマートテレビは悪い言葉ではないのだが、「すでに失敗のイメージがある」というマーケティング上の意味合いから、スマートテレビという言葉は消えつつある。
前出の画面を見ていただければ分かるが、モダンOS搭載テレビのUIは、どれも意外なほど似通っている。理由は、複雑な操作体系を導入したくないからだ。テレビのリモコンにもある十字のデジタルキー＋いくつかのボタンだけで操作することを狙っている。違うのは、メニュー遷移の速度や表示がよりモダンで「なめらか」になっている、ということ。要はスマホにおける「ヌルヌルサクサク感」を、テレビにも持ち込もうとしているわけだ。
そうした意図は、LG電子がwebOSのプロモーションに使っているキーワードで明確になる。
彼らが使っているのは「Make TV Simple Again」。モダンOSはテレビをシンプルにするために使う、と宣言しているわけだ。
ただ、ここには皮肉な事実がある。そもそも、「スマートテレビ」としてアプリやナチュラルUIをテレビに持ち込み、操作や機能を複雑にしたのはLG電子でもある。その失敗を踏まえた上で「やり直します」と言っているようなものなのである。日本メーカーも「Android TＶは、使い勝手の向上の議論から採用を考えた」（ソニービジュアルプロダクツ・今村社長）「情報にアクセスしやすくするには、皆さんが使っている機器と同じプラットフォームが良い」（シャープ・水嶋繁光副社長）と、操作が大きな軸であったことで共通している。
AV系メーカーはAndroid、総合系メーカーは他OSを採用か
気になる点もある。現状、モダンOSテレビは、メーカー毎にOSが異なる。各社はなぜそのOSを採用したのだろうか?
その辺は、メーカーの布陣を見るとかなりわかりやすくなってくる。
現状、Android TVを採用しているのはソニーとシャープ。シャープは日本では白物家電もやっているが、世界的に見ればAVと液晶の会社。そこにスマートフォンが付け加わる、という感じだ。ソニーはいうまでもなく、AVとモバイルが軸の会社である。
それに対し、独自にスマホOSのカスタマイズを決めたサムスン電子とLG電子、パナソニックは、どこも「総合家電企業」に近い。AVとモバイルはもちろん、白物家電も手がけている。これらの企業は、非AVへの活用を考えて、Android以外のモダンOSを採用したのだ。
例えばLG電子は、今後IoT(Internet of Things)プラットフォームを重視していく、と宣言している。そこでは、webOSを一つの資産として使う。また、ビデオオンデマンドやオンライン・チェックアウトなどの機能が必要な「ホテル向けテレビ」も、webOSベースで作る、と発表している。パナソニックも似た部分がある。現状、Firefox OSはAV分野での提携であり、白物への応用などについてのアナウンスはないが、パナソニックもLG電子同様、ホテル向けテレビで大きなシェアを持つ。さらには、飛行機の中のエンターテインメント・システムなど「テレビを応用したB2Bソリューション」は数多い。それらの高機能化・メンテナンス効率向上にFirefox OSベースのテレビを使う可能性は高いのでは……と筆者は見ている。
現状ある組み込み向けOSでは操作性を向上させられないが、自社でメンテナンスできるOSを用意し、その上でビジネスを展開すると考えれば、決して悪い投資ではない。テレビだけではリクープ(投資回収)できない技術投資でも、トータルでなら取り返せる。
だが、メーカーとしての応用範囲が「AVとモバイル」に限られるなら話は別である。どれもAndroidで十二分にカバーできる範囲だ。独自にOSを作ってまでGoogleの影響力を排除するよりも、組んで開発効率を高めた方が有利になる。例えばビデオオンデマンドを組み込む際にも、Androidでスマホ向けに提供しているところは、特別な技術開発をせず、SDKに沿って「テレビ向きにチューニング」する程度で済む。スマホやタブレットとの距離はより近く、ユーザーの目に見えるメリットも大きくなる。一方で、Googleの影響力は強くなり、ビジネスでのイニシアチブ確保が課題になっていく。
動きの鈍い中国系、問題は「コストとメリット」か
Androidのような「汎用」「オープン」なOSを使うと、テレビはさらに均質化し、テレビメーカーの関与する部分は減るのでは……と言われてきた。今回CESで展示された機器は、自由に操作することも出来なかったし、機能のすべてを試せたわけでもなかった。ソニーとシャープのテレビは、操作面でも機能面でも「違うものになっていた」印象は受けるものの、メニュー構成が似てきていて、スマホと同じ状態になっていく可能性が否定できない。「モダンOSテレビ」は、このCESでお披露目が叶ったばかりの状態で、その真価を云々する状態にないと感じる。
しかし、筆者にとって、意外だったこともあった。
GoogleがAndroid TVを発表した時、賛同したのは日本企業だけではなかった。中国系のテレビメーカー、例えばTCLなども採用を発表していたことから、「CESの中国メーカーブースには、Android TVがたくさん並んでいるのでは」と予想していたのだ。
だが結論からいえば、そうではなかった。採用を公言しているTCLにすらAndroid TVはなく、Android TVを含むモダンOSテレビは、大手テレビメーカーの手がけるものばかりだったからだ。
これには2つの見方がある。
一つは、大手テレビメーカーとOS開発元が組んで「ブロックした」ということ。Android TVについては、どうやらソニーが開発の初期から関わっているらしい。結果、Googleとソニーの間で、特別な関係ができていた可能性が高い。シャープはその仲間に入れたが、低価格テレビを開発するメーカーはまだ「モダンOSテレビサークル」の中に入れていない、という可能性が高い。
もう一つは、SoCベンダーから「モダンOSを使ったテレビ」の開発キットが供給されていない、という点だ。Android TVを使ったSTBやマイクロゲームコンソールは登場しているが、テレビは大手メーカーからしか見かけない。漏れ聞くところによると、どうやら「テレビ」としての開発環境は、まだ整備途上にあるらしい。
低価格スマホがこれだけ世の中にあふれたのは、SoCベンダーが開発キットを準備し、その内容に従って開発していけば、比較的容易に商品が作れた、という点がある。さらにそこから完成度を高めるには企業努力が必要なのだが、そこから先は「馬力」の問題だ。そうした「馬力の問題」ならば、エネルギッシュな中国メーカーに分がある。
しかし、テレビ向けにはまだそうした開発環境が整っていないようだ。モダンOSでテレビを作るには、テレビ開発とスマホ開発の両方でノウハウが必要になり、そこでパワーをかけられるのは大手だけだった、という事情もある。その大手ですら、まだ製品としては完成に至っていない部分があり、商品発売までに紆余曲折が予測される。
少なくとも現状、価格重視のメーカーはモダンOS路線に来ていない。ここまで挙げた予想よりシンプルな話として、彼らの発想からすれば、「UIや将来性よりも、今のテレビを安く、魅力的にすること」の方が重要なのかもしれない。大手メーカーは、2Kも含め「普及価格帯より上のテレビにはモダンOSを使う」としている。が、本当に安いテレビについては、既存のプラットフォームが使われる。安売りメーカーと大手では、当面そこで一線が引かれる可能性も高い。
テレビは間違いなく変化しはじめている。UIやOSの利を生かし、いままでのテレビではできなかった「シンプルで快適に、好きな映像が見れる」世界が実現されれば、モダンOSによるテレビの進化は成功だ。現状、モダンOSテレビのすべての機能が見えず、UI的にも「メニューがサクサク」の先が見えてこないのが気になる。そこをどう工夫したのか、あるいは工夫できなかったのか。
今年のテレビでは、画質に加え、そうした部分の評価が重要になりそうだ。