'16年の4Kテレビ販売は、前年比1.5倍超の85万台へ。GfK予測

　GfKジャパンは23日、家電量販店やインターネット販売などにおける4Kテレビの販売動向を発表した。2016年5月の4Kテレビの販売金額構成比はテレビ全体の49%となり、2016年の4Kテレビ販売台数は、前年比で5割以上増加の85万台を見込んでいる。

家電量販店のテレビ販売における4Kテレビ構成比
(出典:GfK)

　今回の発表は、家電量販店、総合量販店、地域量販店、インターネット販売の各販売チャネルにおける販売実績を元に、市場規模相当まで拡大推計したもの。

　5月の国内テレビ販売における4Kテレビの構成比は、数量ベースでは前月の17%から21%へ、金額ベースでは44%から49%へ上昇。大画面テレビの販売比率が他の販売チャネルより高い家電量販店に絞った場合、数量ベースで22%、金額ベースでは51%と月次で初めて過半に達した。GfKはその背景として、放送やインターネットでの4Kコンテンツの増加、認知度の向上などを挙げている。

　5月は新生活需要の落ち着きにより大画面テレビの販売比率が上がることから、46型以上の大画面における4Kテレビの動向は、数量構成比で74%、金額構成比で85%となった。GfKは「大画面における主流は4Kであり、フルハイビジョンからの移行は今後も続く」としている。

　4Kテレビの平均価格は下落基調で、5月は前年同月を11%下回る179,000円となった。内閣府の消費動向調査によるとテレビの平均使用年数は8年とされ、8年前(2008年)の平均価格は46～50型フルHDで29万円だったのに対し、2016年5月は同サイズの4Kで157,000円まで下がっている。「買い替え時に値ごろ感があることも4Kテレビ伸長の一因」と見ている。

　2016年5月のテレビ全体販売は数量ベースでは前年比9%減。一方で、4Kテレビの拡大や画面サイズの大型化によって金額ベースでは同6%増となり、5カ月ぶりのプラス成長に転じた。

国内販売における4Kテレビの平均単価
(出典:GfK)

　2016年のテレビ販売見通しは、スマートフォンやタブレットで映像を観る消費者が増え、テレビ視聴の機会が減少していることなどを理由に、テレビ販売台数が前年を上回ることは難しいとの見方を示しており、「8月にリオデジャネイロ五輪が開催されるが、近年のこうしたイベントでは販売台数の押上げはほぼ見られず、今回もその効果は限定的と考えられる。ただし、高精細・大画面の映像を楽しめる4Kテレビの訴求機会にはなるだろう」としている。2016年の4Kテレビ販売台数は、前年比57%増の85万台を見込んでいる。