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有料動画視聴トップはAmazon。10代の4割がYouTuber視聴
2018年4月4日 14:37
ニールセン デジタルは3日、インターネットの動画コンテンツの利用状況や、動画広告に対する意識の分析結果を発表。有料視聴サービスはAmazon Prime Videoの利用率が13%で他を引き離している。また、動画広告を見て好意的な態度に変わる割合は若年層ほど高く、10代の22％が実際に購入したことがあるという。
同社が3月末に販売開始した「Nielsen Video Contents & Ads Report 2018」を元にしたもの。’18年3月の有料インターネット動画(定額制や都度課金のVODなど)の利用状況をみると、'17年から8ポイント増加し、インターネット利用者のうち22%が利用。34才以下では30%以上と若年層の利用率が高い。
利用しているサービスのトップは「Amazon Prime Video」で、ネット利用者のうち13%を占め、利用率は前年から5ポイント増。以下、「Hulu」、「Netflix」、「dTV」、「DAZN」と続くが、2位以下は利用率が2～4％で「前年から大きな変化はなく、1位との差が拡大している」(ニールセン)。
インターネットで視聴する動画のコンテンツ別時間シェアは、全体では「テレビ番組」が32%で最多。次いで「一般のユーザーが投稿した動画」が25%だった。また、10代の4割が「YouTuberが投稿した動画」を視聴しており、テレビ番組(10代：24%)より割合が高い。
動画広告を視聴したことによる態度変容経験については、全体の45%が「知るきっかけになった」ことがあると回答。「好きになった」が21%、「購入した」は17%だった。年代別で比較すると、若年層ほど態度変容したことがある人の割合が高くなる傾向が見られたという。
同社シニアアナリストの高木史朗氏は「Amazon Prime Videoの利用が大きく拡大し、市場をけん引している様子がうかがえる。日本人向けのオリジナルコンテンツが観られることをテレビCM等で宣伝するなど、より利用を促進するマーケティング活動を行なったことが、利用者の増加に影響しているのではないか」とコメント。動画広告については「テレビの視聴時間が減少してきているといわれる若年層ほど、ネット上で動画広告を見たことにより態度変容しやすい傾向が出ている点は重要」としている。
調査は、月1回以上インターネットを利用している国内の男女約3,000人(15歳以上)を対象に、’18年3月10日～12日までインターネット上で実施した。サンプル数はパソコン、スマートフォン、タブレット、フィーチャーフォンからのインターネット利用者の人口構成比によって割り当てられ、インターネットユーザーを代表するように割りつけ。また、スマートフォン視聴率情報「Nielsen Mobile NetView」と、PC版インターネット視聴率情報「Nielsen NetView」の’17年12月データを元にした各種動画サービスの利用実態も含む。