JVA、DVD再生機器の世帯普及率を22%と発表
―2005年には50%、あるいは70%になると予測


12月25日発表



 社団法人日本映像ソフト協会は25日、「DVDソフト市場予測調査」の結果を発表した。それによると、2001年9月末における専用プレーヤー、プレイステーション2、DVD-ROM再生対応パソコン合わせての普及世帯数は1,032万世帯となり、世帯普及率は22%となった。また、2005年における普及率を50%、あるいは70%としている。

 同調査は、専用プレーヤー、プレイステーション2、DVD-ROM再生対応パソコンの3ジャンルの世帯普及数と、それぞれの重複状況をWeb上で調べたもの。その結果、9月末時点での全体の普及世帯数は、1,032万世帯、普及率22%という結果になった。

 また、2001年のDVD再生機機1台あたりのソフト出荷枚数を5.13枚としている。なお、専用プレーヤーには再生機だけでなく、録画機、ポータブル機も含んでいる。

再生機器購入世帯他機器との
重複数
専用プレーヤー250万世帯148万世帯
プレイステーション2685万世帯293万世帯
DVD-ROM再生対応パソコン500万世帯328万世帯

 同協会では、2005年までのDVD再生機器全体の普及状況を、低位と上位の二通りのシナリオで分析している。

 まず、「DVD機器のブームが一旦収束した場合」を「低位シナリオ」と位置付け、その場合の2005年における普及率を50%程度、再生機1台当たりのソフトの推定年間買い上げ枚数は4.2枚に落ち着くとしている。なお、4.2枚はレーザディスクの最盛期と同じ枚数。

 一方、「録画再生機の低価格や複合機器の普及などにより新たな需要が派生した場合」を「上位シナリオ」とし、2005年に70%ほどの世帯普及率が見込めるとしている。ソフトの推定年間買い上げ枚数は3.4枚と想定した。低位シナリオより少ないが、これは「専用プレーヤー以外の枚数が下がるため」とし、専用プレーヤーに対する買い上げ枚数は、上記と同じ4.2枚としている。

 そのほか、2005年におけるソフトの上代価格を3,000円程度(卸価格2,100円)と分析。また、レンタル用の価格は上昇し、セルとレンタルの価格差は、現在のレンタルカセット市場と同じ約2.9倍になるという。セルとレンタルの出荷比率は、「現在の米のカセット市場と同じ」レンタルが約10%としている。

□日本映像ソフト協会(JVA)のホームページ
(12月25日現在、この件に関する情報は掲載されていない)
http://www.jva-net.or.jp/

(2001年12月25日)

[orimoto@impress.co.jp]

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