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2003年の国内記録型DVD市場は262%増
-次世代メディアの普及は2006年、JEITA発表


3月11日発表


 社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)は11日、情報端末関連機器についての2003年の実績と2006年の需要予測を発表した。2003年における記録型DVDドライブの国内市場規模は、前年比362%、593万台としている。

 2003年の光ディスク装置は、2000年、2001年の変動に対し、堅調に推移した。世界市場は、前年比114%の2億2,202万台。国内市場では、同115%の2,058万台となった。そのうち、CD-ROM、DVD-ROMといった再生専用ドライブは出荷量が減少、CD-R/RWドライブは速度競争がほぼ終焉し、今後は価格低下が見込まれるという。

 一方、追記書換型DVD装置は前年比416%と増加し、2,292万台を出荷した。国内でも同362%、593万台の規模に成長。同協会では「本格的な成長期に入った」と解説している。

 また、CD-R/RWとDVD-ROM複合装置の価格が低下し、世界市場で同167%の3,634万台、国内では同134%の598万台を出荷した。国内ではCD-R/RW+DVD-ROM複合装置と追記書換型DVD装置の台数差が5万台しかなく、市場が記録型DVDへ移行していることがうかがえる。

 2006年には、光ディスク装置全体で2億4,770万台(2003年度比111%)になると予測。マーケットは大きく拡大しないものの、種別や構成が変化すると見られる。

 なかでも、追記書換型DVD装置がシェアを伸ばし、CD-R/RW装置のシェアを「2006年に追い越す」と予測。同協会では「HDDの大容量化に伴う大容量データのバックアップや交換」や、「動画アーカイブ、動画配布などのための大容量書換媒体」の需要が高まると見ており、「当面は民生用DVDレコーダとの相乗効果もあり、成長が継続する」と結論する。

 また、次世代メディアについては、「青紫レーザを搭載したパソコン用光ディスク装置の出荷がいずれは開始される」とし、「しかし、需要が伸び始めるのは映画タイトルの普及が考えられる2006年以降になる」との見解を示した。

 なお、同調査によると、データ用プロジェクタ表示ユニットの世界市場規模は、2003年が液晶パネル170万台(前年比123%)、DMD40万台(同125%)となっている。

□JEITAのホームページ
http://www.jeita.or.jp/
□ニュースリリース
http://it.jeita.or.jp/statistics/intelterm/2003/

(2004年3月12日)

[AV Watch編集部/orimoto@impress.co.jp]


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