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社団法人 日本映像ソフト協会(JVA)は18日、2004年7月に実施したビデオレンタル店実態調査の結果を報告した。DVDレンタルの実施率は2002年の79.8%から92.2%と大幅に上昇し、ほとんどのレンタル店でDVDレンタルが行なわれていることが明らかになった。反面、VHSの一店舗あたりの月平均売上額が465万1,000円から322万6,000円と3割以上も減少している。 この調査は、同協会のレンタルシステム加盟店に対するアンケートをもとにしたもので、今年は664店舗が回答。毎年1回行なわれており、今回で18回目を迎える。なお、過去10年は1月に調査を実施し、前年の状況を質問していたが、今回から7月に実施時期を変更。2003年に2004年を含めた結果が出ているため、表記上は2003年を飛ばし、今回の結果が2004年、前回が2002年となっている。
■ 92.2%の店舗でDVDレンタルを実施 DVDレンタルを実施している店舗は、2002年の79.8%から92.2%に増加。店舗の面積別の実施率は10坪未満が45.8%、20坪以上30坪未満が77.1%、30坪以上50坪未満が95.6%、70坪以上100坪未満が99.3%、100坪以上が99.5%と、50坪以上の店舗では、ほぼ100%がDVDレンタルを行なっているという結果になった。 これについて統計調査委員会の石崎邦彦委員長(ポニーキャニオン常務取締役)は「在庫を充実させるためには投資が必要であるため、大型店ほどDVDレンタルへの移行が早い」と分析。なお、一店舗あたりの月平均売上額でも前回の一店舗平均58万5,000円から139万7,000円と2.3倍以上増加している。 反面、VHSレンタルの月平均売上額は2002年の465万1,000円から322万6,000円に3割以上減少、DVDレンタルとの売上格差も8分の1から2分の1弱へと縮まり、貸し出し本数も13,931本から11,664本へ減少した。これについて石崎委員長は「大型店のVHSレンタル規模が縮小したことが原因」と語った。 なお、VHSとDVDを合計した売上の月平均は、2004年が495万4,000円となったが、2002年はDVDとVHSで個別の結果しか出していないため比較ができない。石崎委員長はこの理由について「昨年の段階ではDVDがここまで伸びてくるとは想像しておらず、VHSを中心とした調査を行なっていたため」と説明。しかし、「個別の結果からの推測」としながらも「売上の平均金額は2002年と大きく変わっていない。VHSの減少をDVDが補う形になっている」と語った。 また、急速なレンタルDVDの成長を受けて、レンタルDVDとレンタルVHSの逆転が起こる時期について質問されると、石崎委員長は「DVDソフトのメーカーは来年とみているようだ。半年でここまで状況が変化したので、我々も来年ぐらいには逆転が起こるのではと考えている。しかし、DVDをすぐに受け入れられない層もある。まだVHSとの併用は続くだろう」と予想した。
■ 会員数は減少の一途 平均会員数は、2002年の9,228人から7,068人と、76.6%の減少率になった。2001年から2002年では93.7%だったことから、減少率は大幅に高まった。この傾向はDVDレンタルを積極的に行なっている大型店舗でも変わらず、売上800万円以上、1,000万円未満の店舗で71.1%、1,000万円以上でも78.4%と高い。
石崎委員長は「セルDVDの低価格化が進み、“借りて観るもの”だったVHSと異なり、ソフトと接触するためにレンタルという形態をとる必要性が薄まっている」と分析。さらに、「携帯電話やインターネットなど、個人の娯楽が多様化してきたことも関係しているだろう」と語った。
□JVAのホームページ
(2004年11月19日) [AV Watch編集部/yamaza-k@impress.co.jp]
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