夏のボーナス商戦、デジタル家電は好調。BCN調査 －W杯需要で6月の伸び率が高く、7月は息切れ

　株式会社BCNは9日、夏のボーナス商戦における薄型テレビやHDD/DVDレコーダ機器の売上データの集計結果を発表した。

　全国のパソコン専門店、家電量販店計13社のPOSデータ集計に基づいたランキングデータを使用する。対象期間は2006年5月から7月までの3ヵ月間。

　液晶/プラズマなど薄型テレビの集計結果によると、5月～7月の合算では、台数が前年比136.8%、金額は同140%。

　各月の台数は5月が同137.5%、6月に同143.1%となるが、7月には同131.4%まで低下。金額については更に低下が顕著で、5月は同147.6%、6月に同150.1%となるが、7月には同127.2%まで落ち込んだ。同社では「余剰在庫の影響が出ている」としている。

　ボーナス商戦の3ヵ月間のメーカーシェアの推移を見ると、液晶テレビの場合、シャープは5月の段階で47.9%だったシェアを7月には55.8%まで回復。その反面、ソニーは5月には25.9%だったシェアを7月には17.4%まで下げている。また、プラズマテレビの場合、松下が、6月に一時64.3%までシェアを下げるも、7月には回復し、72.1%を維持している。

　HDD/DVDレコーダの集計結果は、ワールドカップ効果もあり、地上デジタル対応製品が伸張。5月～7月の合算では、台数は前年比94.8%、金額は同101.9%となった。月別で見ると、台数は4月までの前年割れから一転、5月が前年比103.5%、6月が同110.2%だったが、7月になると台数は同78.5%に下落した。

　金額についても同様で、5月が前年比112.2%、6月は121.4%と地デジ対応機器の拡大で伸張。特に地デジ対応製品の比率は6月の段階で73.7%にまで達した。だが7月になると金額も反落し、同82%となった。同社では「ワールドカップ特需の反動が大きすぎるため、年末商戦まで2桁割れが持続しそうな気配」と分析している。

　3ヵ月間のメーカーシェアの推移を見ると、地上デジタル対応製品では、東芝と松下がトップ争いを繰り広げている。5月にシェア30.4%だった東芝が7月には27.2%まで下げたが、その反面、松下は、5月の22.5%から7月には27.6%まで増加した。また地上デジタル非対応製品については、ソニーが5月のシェア21.1%を7月には20.3%まで減少、逆に東芝は19.5%から20.8%まで回復している。

薄型テレビのメーカーシェア	HDD/DVDレコーダのメーカーシェア
＊出展：株式会社BCN

□BCNのホームページ
http://www.bcn.jp/

( 2006年8月9日 )

[AV Watch編集部/ike@impress.co.jp]

Copyright (c)2006 Impress Watch Corporation, an Impress Group company. All rights reserved.