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東芝、バッテリ内蔵 REGZA「19P2」を5万円で発売

−バッテリ交換可能。停電用にワンセグ受信対応


ピークシフト機能搭載の「19P2」

 東芝は、液晶テレビ「REGZA」新モデルとして、バッテリを内蔵し、電力使用ピーク時間帯に電力供給をAC電源からバッテリに切り替えて利用できるピークシフト機能搭載の「19P2」を7月上旬に発売する。19型で、価格はオープンプライス。店頭予想価格は5万円前後。ホワイトモデルも今秋に発売予定。

 バッテリは取り外し可能で、製品に1個付属するほか、単品での販売も行なう。型番は「SD-PBP120JD」で、発売は8月上旬。価格はオープンで、店頭予想価格は7,000円前後。

 19型/1,366×768ドットの液晶テレビで、地上デジタルチューナとバッテリを内蔵。約5時間の充電で約3時間のバッテリ駆動が可能。リモコンの「ピークシフト」ボタンを押すことで、ACアダプタ給電からバッテリに切り替わり、バッテリで駆動できる。4月に発表されているが、価格などの詳細が明らかになった。

 バッテリの充電はテレビの電源がOFFの時に行なう。また、「夜間充電モード」をONにする事で、昼間は充電されず、電力需要が比較的少ない夜間の時間帯(夜10時から朝9時)だけ充電する事も可能。夏の午後などの電力ピークにはバッテリで駆動することで、電力消費のピークを避けてテレビを利用できる点が特徴となる。


「19P2」の背面。バッテリの取り外しが可能だ

 また、リモコンの「節電」ボタンを押すと、画面の輝度を抑え、画質を自動的に調整する事で、消費電力を約18%削減可能。通常のバッテリ駆動時間は約3時間だが、節電モードを利用すると約4時間の駆動が可能になる。

付属のリモコン。ピークシフトボタン、その隣に「節電」ボタンを備えている
発表会場では、「19P2」のコンセントを抜き、消費電力が0Wになっても表示が続いているというデモが行なわれた

 また、ワンセグ受信にも対応。停電時にはアンテナ用のブースターの給電も止まり放送が見られないこともあるが、付属のワンセグ用外部アンテナを利用することで停電時などでもワンセグを視聴できる。バッテリ駆動時のワンセグ視聴時間は約3時間。

 液晶のバックライトはLEDで、コントラストは1,000:1、視野角は上下170度、左右160度。LEDバックライトの採用により消費電力を33W(リモコン待機時0.4W)に抑えており、年間消費電力量は33kWh/年。従来モデル(19A1)と比べ、年間消費電力量を約27%削減したという。

 ほかにも、無操作電源OFF機能や、無信号電源OFF機能も搭載。安全性を考慮し、テレビ台などの接地面に同梱の木ネジで直接固定できる転倒防止ネジ穴や、テレビ台などの背面にたらして木ネジで固定する転倒防止バンド、壁や柱に同梱の紐とクリップと木ネジで固定できるフックの、3種類の転倒防止機能を用意する。

 2W×2chのステレオスピーカーを搭載。チューナは、地上デジタル1系統のみ。入力端子はHDMI×1、D4×1、コンポジット×1、アナログ音声×2。ヘッドフォン出力も装備する。外形寸法は45.4×20.4×34.2cm(幅×奥行き×高さ)、重量は5kg。リモコンやバッテリパック1個、ワンセグ用アンテナなどが付属する。


側面の操作ボタン部分 右側面の入力端子部 左側面にも入力を備えている

 



■月産約1万台

デジタルプロダクツ&サービス社デジタルプロダクツ&サービス第一事業部長の長嶋忠浩氏

 東芝は15日に、このピークシフト機能搭載テレビに加え、同社デジタルプロダクツの節電テクノロジーに関する発表会を開催。待機電力0Wを実現するという「ecoチップ」を搭載することで、待機電力0WのBDレコーダ「REGZAブルーレイ」と液晶テレビのREGZAを今年度中に商品化する事も発表している。その模様は別記事で紹介する。

 発表会の中で、デジタルプロダクツ&サービス社デジタルプロダクツ&サービス第一事業部長の長嶋忠浩氏は、19型ながら実売5万円という価格について「実際の販売価格はもう少し下がるのではないかと考えている。価格については皆様や販売店様さんなどからも様々な意見をいただいたが、現在、皆様の節電への意識が高まっている事もあり、このピークシフトの付加価値を含めて、“5万円に値する”と評価していただいている」と説明。

 今後、バッテリ内蔵のより大型なテレビに展開していく可能性については、「反響や市場動向を見ながら考えたい。(大型モデルの)技術的な検討は行なっている」とした。

 長嶋氏は「19P2」について、「技術的に新しいものというよりも、まずスピード重視で開発した製品」と語り、東日本大震災以降の省エネ・節電意識の高まりや、電力需要の平準化に貢献する電化製品へのニーズの高まりに素早く対応できる製品である事をアピール。

 現時点では月産1万台程度が予定されているが、「(最初に製品を発表した)2カ月前は、その半分程度の規模しか考えていなかった。しかし、(製品発表後に)皆様や販売店様の声を聞き、その反響の大きさを受け、増やすことにした」と語った。



(2011年 6月 15日)

[ AV Watch編集部 山崎健太郎]