2013年の薄型TV販売は27%減の610万台。4Kは3.1万台

薄型TV市場動向の推移(万台)
(出展:GfKマーケティングサービスジャパン)

　GfKマーケティングサービスジャパン(GfK)は、2013年の家電およびIT市場の国内販売動向を発表した。2013年の国内家電市場規模は前年比1.5%減の7兆4,400億円。白物家電とカメラの販売金額は前年を上回ったが、AV製品や通信関連製品が落ち込み縮小した。一方で、デジタル家電や白物家電の主要製品で平均価格が前年を上回るなど、「販売金額面で回復が鮮明」と分析している。

　AV市場については、薄型テレビが前年比27%減の610万台となり、エコポイント制度とアナログ停波後の特需の反動が継続しているものの、月別動向における数量前年比は1月の36%減から12月には18%減まで改善し、市場には底打ち感が広がっているとする。また、'13年は「大画面化」と「4K」により、50型以上の数量構成比が、前年の5%から9%まで拡大。4Kテレビの販売台数は31,000台で、前年の55倍となった。薄型テレビ全体の平均価格は前年から16%上昇の61,500円。数量は前年比27%減だが、単価上昇により金額前年比は15%減にとどまった

　Blu-ray Disc/DVDは前年比16%減の545万台。中でもBDは特需の反動減や外付けHDD録画の増加により、前年比25%減の268万台と大幅に減少した。平均価格は2007年の本格普及以来初めて上昇し、3%増。HDD大容量化と複数チューナ搭載機の増加が価格上昇を後押しした。プレーヤーでは、DVDからBDへの移行がゆるやかに進展し、BDプレーヤーの販売台数は前年比18%増となった。

　スマートフォン普及を受け、ヘッドフォン/ヘッドセットにおいて、通話可能なモバイル用が2%増加の26%となった。ヘッドフォン/ヘッドセットは、数量ベースでは前年比2%減だが、モバイル用や高級ヘッドフォンが好調で、金額ベースでは7%増となった。ポータブルプレーヤーは数量前年比23%減、ビデオカメラは同21%減。

　携帯電話は前年比8.5%減の3,460万台で、3年ぶりのマイナス。スマートフォンは前年比2%増の2,600万台で、「'12年の65%増と比べると伸びに急ブレーキがかかった」とする。スマホ保有率は約46%。パソコンは前年比4%増の1,585万台。タブレットは同79%増の545万台。タブレットにおける7インチクラスの数量構成比は60%超。

　イメージング市場では、デジタルカメラが前年比6%減の846万台と、数量ベースで3年連続のマイナス。ただし、金額ベースでは前年比14%のプラスとなる。コンパクトカメラが同17%減の606万台と縮小する一方、レンズ交換式カメラは同41%増の239万台と過去最高の販売台数を記録した。

　2014年の市場動向については、4月の消費増税に向けて駆け込み需要が加速するが、同程度の反動減も見込まれるため、「通年で見ると消費増税により市場押し上げ効果は限定的」と予測している。