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有料動画配信の'15年利用者は960万人。海外映画が半数
定額配信は'18年に1,000万人超え、ICT総研推計
(2015/9/29 10:15)
ICT総研は28日、有料動画配信サービスの利用動向に関する調査結果を発表した。利用者数は2015年末に960万人に達すると推計。'18年に、は定額制サービス利用者が1,000万人に達すると見ている。また、アンケート調査においてコンテンツジャンルで49%と最も多いのが海外映画。そのほか、コンテンツ数が12万本と国内最多なのは「dTV」だとしている。
調査結果は、ICT総研による動画配信サービス運営各社、関連企業への取材、各種公開資料のほか、インターネットユーザー23,000人へのWebアンケート調査で動画配信サービスを利用している1,000人から分析したもの。
'15年末の有料動画配信サービス利用者数は960万人に
'13年末の有料動画配信サービス利用者数は680万人で、月額料金で見放題となる定額制サービスの利用者数は320万人、1本あたり数百円程度で視聴できるペイパービュー(PPV)サービスの利用者数は360万人だった。動画配信方式はPPV方式が中心だったが、'14年末時点では、定額制サービスの利用者数が420万人と過半数を占め、PPVサービスの利用者数(370万人)を超えている。
'15年末の利用者数は960万人にのぼると推計。内訳は定額制サービスが590万人、PPVサービスが370万人。利用者数は今後も拡大し、'18年には利用者数1,490万人、うち定額制サービス利用者だけで1,000万人に達すると見ている。
視聴する端末は10~20代はスマホ/30代以上はパソコン
Webアンケートでは、有料動画配信サービスを視聴する端末を年代別に調査。10~20代では67%のユーザーがスマートフォンから視聴し、パソコンからの視聴は50%台。30代以上では約60%がスマホを利用しており、パソコンの利用率は6割以上でスマホよりも高い。スマホ利用率は年代が上がるにつれて下がり、50代では37%となった一方、パソコンでの視聴は75%だった。なお、タブレット端末とテレビからの視聴は、いずれの年代も2~3割で、年代差が少ない。
ICT総研は「今後はスマートフォンの所有率が高年齢層でも高まり、スマホ視聴の割合がさらに高まると見込まれる」とする。