2010年のディスプレイデバイス事業は2004年比158%に －富士キメラ総研予測。市場規模は約13兆円

ディスプレイデバイス市場規模予測

9月5日発表

　株式会社富士キメラ総研は5日、ディスプレイデバイスや関連部品、材料の市場調査をまとめた「2005 液晶関連市場の現状と将来展望(上・下)」を発表した。2004年における液晶、PDPなどの主要ディスプレイデバイス事業は前年比19%増となり、8兆2,054億円に成長。同社では、2010年には12兆9,903億円に達すると予測している。

　調査は2005年4月～7月に実施。対象となったディスプレイデバイスはTFTやPDP、有機ELなど19分野35製品。ディスプレイ応用機器としてはカラーテレビやノートPC、デスクトップモニタ、携帯電話など15製品。ディスプレイメーカーは28社。同社によるヒアリング取材と、データベースを利用した調査・分析により報告書が作成された。

　分野別に見ると、液晶ではアモルファスシリコンや低温ポリシリコン/CGシリコンなどの6製品の合計市場において、2004年は前年比142%、約1.7兆円増の5兆8,459億円となった。2010年の予測は、’04年比177%の10兆3,660億円としている。

　内訳は、モニタ向けが1兆9,595億円(前年比139%)、携帯電話向けが1兆3,246億円(同150%)、テレビ向けが5,869億円(同282%)、ノートPC向けが1兆783億円(同125%)。低価格化の時期が2004年第4四半期から第2四半期へと前倒しされたため、需要が急増したと同社は見ている。

　2005年第2四半期は、パネル価格の下落によりTFTの需要が急増。テレビ向けパネルやガラス部材などで供給不足も招いたが、2005年第3四半期以降は徐々に緩和されると予測している。

　今後、液晶ではモニタに比べテレビのウエイトが高まり、2010年には市場規模が10兆円強に達すると見ている。金額ベースでのテレビ向けのウエイトは、2004年が約10%であるのに対し、2010年には30%弱に増加すると予測。

　PDPでは、2004年が365万枚(前年比179%)、5,198億円(同139%)の市場となった。2010年の予測は1兆1,069億円としている。2004年は全体の約5割が海外生産。

ディスプレイデバイス関連部品・材料市場予測

　テレビ向けの生産は数量ベースで全体の85%。2005年以降は年率30%弱で増加し、2010年には93%を占めると予測している。市場全体も、年率28%程度の成長が見込まれるという。

　そのほか、ディスプレイ関連部品や材料の市場では、液晶が3.4兆円(前年比135%)、PDPが2,161億円(同164%)、有機ELが36億円(同113%)。注目市場としては、偏向板保護フィルムが2004年は579億円で、2010年の予測は2,339億円(’04年比403%)。反射防止フィルムは2004年が244億円、2010年予測が1,077億円(同441%)。

□富士キメラ総研のホームページ
http://www.fcr.co.jp/
□ニュースリリース
http://www.fcr.co.jp/pr/pr05_26.htm

(2005年9月5日)

[AV Watch編集部/nakaba-a@impress.co.jp]

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