ソニーとTCLのホームエンタメ提携、具体的な製品領域は「協議中」。ゲーム機のメモリ供給「最低限は確保」

執行役CFOの陶琳氏

ソニーグループは5日、2025年度 第3四半期業績説明会を開催。その中で、執行役CFOの陶琳(たお りん)氏が1月20日に発表したソニーとTCL Electronicsによる、テレビやホームオーディオなどのホームエンタテインメント領域における戦略的な提携について説明した。

既報の通り、ソニーとTCL Electronicsは、ホームエンタテインメント領域において、戦略的な提携に向けた協議・検討を進めることで基本合意。ソニーのホームエンターテイメント事業を継承した合弁会社を設立し、「ソニー」および「ブラビア」の名称を使ったテレビ、ホームオーディオ製品を展開する計画だ。

陶氏は、「ソニーのホームエンターテイメント事業を、両社が出資する合弁会社が運営していくことへの意向を確認しており、今後、3月末の確定契約締結を目指して詳細条件についても協議を進めている」と、現状を説明。

「ソニーの高画質・高音質技術、ブランド力、オペレーションマネージメント力と、TCLの先端ディスプレイ技術、コスト競争力、垂直統合されたサプライチェーンといった両社の強みを結集することで、当事業の競争力をさらに強化し、持続的な事業成長を目指している」と語る。

また、“ホームエンタテインメント領域”に、どの製品が含まれるかといった質問に対しては、執行役員 経営企画管理担当の堀井直也氏が、「テレビ、それからホームオーディオの領域を想定をしている。詳細については協議を進めてる最中なので、適切なタイミングでコミュニケーションさせていただく」と述べるに留まった。

2025年度 第3四半期のゲーム&ネットワークサービス分野

2025年度 第3四半期のゲーム&ネットワークサービス分野では、主にハードウェアの販売台数減少により、売上高は前年同期比で4%の減少となったが、営業利益は為替の好影響や、ネットワークサービスの増収、自社製作ゲームソフトの販売増加などが影響し、前年同期比19%増の228億円の営業利益を確保。この分野での第3四半期実績における過去最高を更新した。

PlayStationのゲーム機に関しては、高騰しているメモリーの供給が不安材料となるが、琳氏は「来年度の年末商戦をマネージするために必要な最低限の確保には既に目処がついており、今後はお客様の需要にしっかり応えていくだけの供給確保に向け、サプライヤー各社とのさらなる協議を進めていく」と説明した。

第3四半期業績