MM総研、アナログ停波に向けたテレビ買替え動向を調査 －2007年末に買い替え率30%。処分は「購入店の下取り」7割

地上デジタル放送対応テレビへの買い替え時期推移 出典:(株)MM総研[東京・港]

11月20日発表

　株式会社MM総研は20日、「テレビの買い替え動向と廃棄処分方法に関する意識調査」の結果を発表した。調査方法は、インターネットアンケート「goo リサーチ」のモニター会員によるWebアンケートで、調査期間は11月6～8日の3日間。回答者数は1,012人、男女比は45.5:54.5。

　地上デジタル放送対応テレビへの買い替え時期は、2004年以前が1.8%、2005年が4.6%、2006年が8.4%、2007年が15.8％(買い替え予定分を含む)。2007年末までの買い替え率の累計は30.6%。

　2008年以降の買い替え予定の時期については、北京オリンピック開催の2008年が13.0%、2009年は6.4%、ワールドカップ開催の2010年が16.6%。地上アナログ放送停波の2011年は27.7%、2012年以降が5.9%となり、アナログ放送終了の2011年が最も多かった。

　アナログ放送終了に向けての地上デジタル放送対応テレビの買い替え意向については、「買い替え済み」がテレビのサンプル数全体(1,772台)の14.2%、「買い替え予定」が40.2%で、計54.4%。

　そのほか、「地デジ対応チューナや、CATVで対応する」が24.1%、「買い替えない」が21.4%と続く。なお、「買い替えない」については、各家庭で利用頻度が2番目以降のテレビで選択されている場合が多く、同社では「地デジへの切替を機に、買い替えずに廃棄処分してしまうケースも多くなると考えられる」と分析している。

地上デジタル放送対応テレビへの買い替え意向 全体(左)、利用頻度1番目のテレビ(右) 出典:(株)MM総研[東京・港]	地上デジタル放送対応テレビへの買い替え意向 利用頻度2番目のテレビ(左)、3番目のテレビ(右) 出典:(株)MM総研[東京・港]

　全回答者のうち、地上デジタル放送対応テレビの買い替え経験がある211人と、今後買い替え予定のテレビを所有する535人を対象に、買い替え後の古いテレビの廃棄処分方法についても調査した。買い替えたことのある人への調査では、「(新しいテレビの)購入店舗による下取り/引取り」が48.9%、次いで「友人/知人などへの譲渡/売却」が11.8%、「処分せずに使用する」が10.4%となった。

　買い替え予定の人への調査では、購入店での下取り/引取りの割合がさらに増加し、74.8%。次いで「自治体による有料での引き取り」が6.0%、「廃品回収業者による引取り」が4.5%となっている。

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□ニュースリリース
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http://av.watch.impress.co.jp/docs/20071011/bcn.htm

( 2007年11月20日 )

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