JEITA、AV主要品目の世界需要予測を発表 －2012年の薄型テレビ需要は1億8,000万台と予測

需要予測の掲載品目の変遷。今年からPNDが追加になり、アンプが中止となった

2月21日発表

　社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)は21日、テレビやオーディオ機器など、2012年までのAV主要品目における世界需要予測を発表した。

　国内の関連機器メーカー19社による需要予測で、予測対象国は50ヵ国、1地域。対象品目はテレビ、録画再生機器、オーディオ、カーAVCの4種で、品目の詳細については下表の通り。今回から、アンプとカーDVDの予測を中止し、新たにポータブルナビゲーションデバイス(PND)の予測を開始した。

品目	機器詳細
カラーテレビ(4品目)	CRT、液晶(10V型以上)、PDP、プロジェクション
録画再生機器(3品目)	DVDプレーヤー/レコーダー(Blu-ray Discなどの次世代メディア含む) 、ビデオ一体型カメラ
オーディオ(3品目)	ステレオ、ホームシアターシステム、デジタルオーディオプレーヤー
カーAVC(4品目)	カーオーディオ(CD、カセット)、カーナビゲーションシステム、PND

　各品目の2012年までの年平均伸び率では、液晶テレビやPDPを含む薄型テレビが2桁以上の伸び率と予想。逆にカーカセットとプロジェクション、CRTが2桁以上のマイナスと予測している。

予測対象国・地域	予測参加社は19社	需要予測品目の成長率比較

　世界のテレビ需要動向は、2007年の出荷実績1億8,532万台から、2012年には2億3,612万台と予測。薄型テレビを中心に、今後も年平均5%の伸びを見せるという。薄型テレビについては、2007年出荷数が前年比155%の8,620万台で、構成比は47%。今後は2008年に構成比50%を超え、2012年には76%まで拡大するとした。

　液晶テレビは、2007年の7,480万台から、2009年に1億台を突破し、2012年に1億5,500万台と予想した。PDPも、2007年の1,140万台から、2012年には2,500万台と予測。なお、CRTは減少傾向が続き、2007年の9,651万7,000台から2012年に5,516万8,000台まで減少するとした。

世界のテレビ需要動向	薄型テレビの動向。2012年に1億8,000万台と予測	液晶テレビの需要動向

日本のテレビ需要動向

　国別では、日本のテレビ需要は、2007年出荷実績が前年比110.1%の897万1,000台で、同協会では「これまで縮小していたテレビ需要が2007年に転換期を向かえた」と説明。今後は順調に拡大していくと予測しており、2012年には1,195万台になるとした。CRTの縮小も進み、2009年にはほぼ100%が薄型テレビになるとし、2012年の薄型テレビ需要予測は、液晶テレビが1,050万台、PDPが145万台、CRTはほぼ0台としている。

　世界最大のテレビ需要国である中国では、2007年に前年比111.2%の3,865万台を出荷。今後も年平均5.3%増の伸びを見せ、2012年には5,010万台に達すると予測した。今後もCRTの一定需要は残るが、北京五輪や上海万博などを背景にした高度経済成長により、都市部を中心に薄型テレビの需要が拡大し、2012年の薄型テレビは3,210万台になるとした。

　米国では、2007年にCRT/プロジェクションが大幅に縮小し、薄型テレビ需要が急拡大。出荷台数の割合は、2006年の49%から2007年は82%となっている。同協会では「米国も薄型テレビが本格普及期に入った」としており、2012年には薄型テレビ需要が4,060万台で、テレビ全体(4,148万台)の約98%を占めるとした。

　西欧は、2007年に前年比112.6%の3,678万7,000台を出荷。薄型テレビの割合は76%の2,794万5,000台。今後もスポーツイベントやデジタル放送の拡大などにより、テレビ全体の需要は年平均2.9%と緩やかに増加。2012年には4,254万台に達すると予測している。

　その他の国・地域では、当面CRTの一定需要があり、薄型化が遅れる見通し。2007年の出荷台数は前年比104.1%の7,095万9,000台で、うち薄型テレビは20%の1,441万1,000台。今後はインド、ブラジル、ロシアを中心として徐々に薄型テレビの需要が増加し、2011年にはCRTを上回ると予測。2012年には9,006万台で、うち薄型テレビは5,323万台とし、全体の59%を占める。

CRTの動向。年平均10.6%で減少し、2012年には5,517万台と予測	地域別の薄型化率の動向。日本は2009年にほぼ100%に達すると予測	薄型テレビ需要がその他テレビ(CRT+プロジェクション)を上回る時期の違いによって、その後の薄型化の速度に違いが出るという考えを示した

　録画再生機器は、2007年が前年比99.6%の1億1,067万台で、その後年平均1.9%で微増し、2012年に1億2,172万台と予測。2008年以降は日米を中心とした次世代DVDの拡大により、DVD市場が再び拡大基調になるとしている。

　レコーダとプレーヤーの比較では、2007年のプレーヤー台数が9,464万台、レコーダが1,603万台となった。今後はプレーヤーが年平均1.7%で増加し、2012年には1億312万台としたほか、レコーダは年平均3%で増加、2012年に1,860万台と予測している。

　日本市場におけるレコーダ需要予測については、次世代DVDの拡大により、2011年まで2桁伸張が続くとしており、2012年には国内のレコーダ比率が2007年の56%から86%まで拡大するとした。

録画再生機器の地域別需要動向	録画再生機器のタイプ別需要動向。レコーダの割合は年平均3%で増加と予測	日本の録画再生機器の需要動向

　ビデオカメラについては、2007年の1,716万台から微増が続くが、2010年以降はほぼ横ばいになり、2012年には1,807万台と予測。

　なお、日本におけるメディア別ビデオ一体型カメラの出荷実績も発表。2006年に32%だったテープ記録型は、2007年には14%と減少、HDD/メモリ記録型が28%から54%へと約2倍に増加した。ハイビジョン対応比率は、2006年の19%から2007年には49%へと拡大。約5割のカメラがハイビジョンに対応した。

ビデオ一体型カメラの需要動向	日本におけるメディア別ビデオ一体型カメラ出荷実績	日本におけるビデオ一体型カメラのハイビジョン構成比

　オーディオ機器の世界需要動向も発表。デジタルオーディオプレーヤー需要は、2007年の出荷実績が1億2,290万台で、2009年頃までは微増を続ける。ただし、音楽再生機能付き携帯電話の増加により、2010年以降は微減し、2012年は1億3,540万台とした。

　なお、日本では2007年には前年割れになっており、米国でも2010年から、西欧では2011年から減少を開始すると予測している。

　ホームシアターシステム/ステレオともに、世界需要では減少傾向になると予測。ホームシアターシステムは2007年の出荷実績1,065万台から年平均0.7%で微減し、2012年には1,027万台。ステレオも年平均3.1%で減少し、2007年の2,430万台から2012年には2,080万台と予測した。

　カーAVCは年平均1.5%で微増し、2007年の出荷実績8,462万台から、2012年に9,130万台と予測。カーオーディオは成熟市場のため、2008年以降は横ばいになるが、カーナビゲーションシステムは2008年以降も年平均9.1%の伸び率で成長が続くとした。PNDは、2007年出荷実績が2,666万台。欧米を中心に急成長すると予測しており、年平均8.1%の伸張率で、2012年には3,943万台まで増加するとした。

デジタルオーディオプレーヤー需要動向	ホームシアターシステムの需要動向	カーAVCの需要動向

　世界需要予測のほか、日本における地上デジタル放送受信機器の需要動向も発表した。需要予測対象品目は、地上デジタルチューナ内蔵のCRT/液晶/PDP/プロジェクション/DVDレコーダ/パソコンのほか、チューナ単体とケーブルテレビ用STBの8品目。

　全体では2007年に3,077万台を出荷しており、2012年には1億2,650万台と予測。地上デジタル対応テレビについては、年平均8.1%の伸び率で増加し、2009年以降は地デジ対応テレビ需要が単年で1,000万台を突破、2010年にはテレビのみの累計で5,000万台を超える見込み。

　そのほか、参考資料として、車載用地デジ受信機器とUHFアンテナについても発表。UHFアンテナについては、2007年度は単年で149万本を出荷、累計で546万本となった。2010年には累計で1,200万4,000本で1,000万本を突破すると予測しており、2012年度には単年で98万本、累計1,523万本とした。

地上デジタル放送受信機器の需要動向	地上デジタル対応テレビの国内需要予測	参考資料として発表したUHFアンテナの需要動向

□JEITAのホームページ
http://www.jeita.or.jp/
□関連記事
【2007年2月7日】2011年にテレビ需要が2億台。AV主要品目の世界予測
－JEITA発表。ロシアの民生電子機器需要予測
http://av.watch.impress.co.jp/docs/20070207/jeita.htm

( 2008年2月22日 )

[AV Watch編集部/ike@impress.co.jp]

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