北京五輪効果でAV製品の売上は堅調に推移 －家電販売店の販売実績から検証。GfK調査

　ジーエフケー マーケティングサービスジャパン株式会社(GfK)は11日、家電量販店における五輪商戦期の販売実績を発表した。同社が実施している家電量販店のPOS実績調査(ACSISS-E)の結果とともに、時系列購入者調査(CCI)の結果を基にしたもの。

カテゴリー別販売数量	薄型テレビ販売数量推移と期間中のメーカーのシェア増減

　しかし、薄型テレビの販売台数は約17万台と、同社見込みの25万台を下回った。これは、実際に特需があったのは8月4日週までの7週間で、同社予測の8週間よりも短かく、五輪開催後は特需が見られなかったためだと見ている。さらに、猛暑商戦でエアコンなどに一部資金が流れたことも理由として挙げている。

　薄型テレビのメーカーの中でシャープ、松下、ソニーのシェアを見ると、商戦前（2007年12月31日～2008年6月22日の25週間）に比べ、数量･金額をともに伸ばした。数量シェアでシャープが2.2%、松下が3.2%、ソニーが0.5%の増加、金額シェアでシャープが1.2%、松下が2.6%、ソニーが0.9%の増加となった。五輪商戦前の全体の数量シェアは、シャープが40%強、松下が20%弱、ソニーが15%程度だったことから、今回の五輪商戦でこれらのメーカーへの更なる集中が進んだとしている。

□GfKのホームページ
http://www.gfkjpn.co.jp/
□ニュースリリース(PDF)
http://www.gfkjpn.co.jp/update_file/pdf/131.pdf
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http://av.watch.impress.co.jp/docs/20080812/gfk.htm

( 2008年9月11日 )

[AV Watch編集部/ohrui@impress.co.jp]

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