2017年の国内4Kテレビは'13年比73.3倍の220万台に

　富士キメラ総研は、2013年のデジタルAV機器市場概況や今後の市場予測などをまとめた調査結果を発表。このなかで、2017年の4K対応テレビの市場は、2013年比73.3倍の220万台に拡大すると予測した。

　調査は、2013年11月から2014年1月にかけて関連企業各社に対して行なったもの。対象製品はテレビ、レコーダ、オーディオ機器、カメラ、パソコン、スマートフォン、ゲーム機、カーナビなどデジタルAV関連機器45品目(デジタルAV機器34品目、情報関連機器11品目)と、テレビ放送、パッケージソフト販売/レンタル、映像/音楽配信サービスなどコンテンツ/サービス10品目。

　デジタルAV関連機器45品目の国内市場は、2013年の4兆5,077億円から、2017年には4兆7,124億円に約2,047億円拡大すると分析。その背景として、4K対応テレビの需要増や、スマートグラス・スマートウォッチなどのウェアラブル端末の本格展開、配信型コンテンツサービスの拡充とネットワーク対応AV機器の増加などを挙げている。

　デジタルテレビの国内市場は、2013年に570万台(内、4K対応テレビ3万台)となったが、2014年以降、買い替え需要が徐々に拡大し、2017年には'13年比61.4%増の920万台に拡大すると予測。なかでも、4K対応テレビは、配信型4Kコンテンツの供給開始や低価格化により、2017年には'13年比73.3倍の220万台になるとしている。なお、世界での4Kテレビ需要は、低価格モデルの普及が急速に進む中国がけん引し、2013年の186万台から、2017年には6,620万台になるという。

　オーディオ市場は、ハイレゾ音源をキーとした需要掘り起こしや、テレビの買い替えに連動したホームシアターシステムの需要拡大、PCやスマートデバイスに接続して使用できるアクティブスピーカーの需要増加などから、2017年には'13年比3.7%増の362万台を予測。世界市場でも、ホームシアターシステムやアクティブスピーカーがけん引し、拡大が続くと見られるが、金額ベースでは低価格製品の普及で微減になるとしている。

　また、スマートウォッチやスマートグラス、活動量計/歩数計などのウェアラブルデバイスの国内市場は、対応端末の増加などにより、2013年の540万台から、2017年には1,250万台に拡大すると予測している。