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家電量販店の販売実績を集計している、市場調査会社のジーエフケー マーケティングサービス ジャパン株式会社(GfK)は12日、薄型テレビの年末商戦見通しを発表した。 11月27日~12月3日の1週間では、数量ベースで前年比39%増、金額で18%増となり、同社は「依然として高い成長率」とした。2006年の市場規模は前年比48%増の670万台に達すると見込んでいる。 夏商戦以降の数量・金額を前年と比較すると、「台数では大きく伸びているものの、製造原価率の低減や価格競争などの影響で金額の伸びが台数ほど大きくない」とした一方で、「大画面へのニーズが高付加価値モデルの販売を押し上げる可能性がある」と指摘した。
成長するための要素としては、“値ごろ感”を挙げ、「ボリュームゾーンである32型液晶は過去1年で3割、37型PDPは2割安くなった。値ごろ感は大型化ニーズにも拍車をかける。42型以上のセグメントは、メーカーによる画質の追求もシビアになり、消費者にとって現実的な選択肢となる」と分析している。 また、「2006年を振り返ると、ワールドカップやオリンピック特需は期待ほどではなかった」としており、「純粋にW杯による変動はせいぜい2%程度の積み上げ。言い換えれば特需の反動も年末商戦には起こりにくい」と予測した。 さらに、「現在日本国内で稼動しているテレビは約1億台。今までに販売された薄型テレビの累計台数は約1,500万台と、15%程度しか置き換わっていない計算になる。薄型テレビの本格普及はまだまだこれから」とまとめている。
□GFKのホームページ
(2006年12月12日) [AV Watch編集部/nakaba-a@impress.co.jp]
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