2007年の国内ビデオカメラ市場は約5割がHD対応に －DVDとHDDで8割強。シード・プランニング調査

　株式会社シード・プランニングは1月31日、ビデオカメラのハイビジョン化と記録メディアに関する市場動向調査の結果を発表した。調査はソニー、松下電器産業、キヤノン、日本ビクター等のメーカーに対して、製品動向、市場動向、メーカー戦略に関するヒアリングを行なったほか、各社の提供する関連データをもとにまとめられている。

　国内のビデオカメラにおけるHD化の動向としては、すでに対応製品を発売するソニー、キヤノンに続いて、松下電器産業がAVCHD対応ビデオカメラを2006年12月に発売し、2006年は台数比で約17%がHD対応製品となった。

　2007年には日本ビクターや日立、東芝などもHD対応製品を発売することが予想されることから、HD対応機器の占める割合はほぼ50%に達すると予測している。その後も、HD対応機の比率は高まり、2011年には台数ベースで全体の約83%がHD対応機になるとの予想となった。

　記録メディアについては、2006年の台数比で35%がテープ型、41%がDVD型、21%がHDD型、3%がメモリーカード型となっており、HDD型とDVD型で全体の半数以上を占めている。

　ところが現時点では、HD対応機については、AVCHD規格に対応したDVD型やHDD型よりも、DVカセットを利用するテープ型機器(キヤノン「iVIS HV10」やソニー「HDR-HC3」など)の方が再生機器の面で優位性があり売れていると言う。SD対応機については、テープ型以外の機器の割合が増加している。

　2007年には、テープ型を除くHDD/DVD/メモリーカード型で全体の9割を占めると予測している。

□シード・プランニングのホームページ
http://www.seedplanning.co.jp/
□ニュースリリース
http://www.seedplanning.co.jp/press/2007/0130.html

( 2007年2月2日 )

[AV Watch編集部/ike@impress.co.jp]

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