小型化が進み単価下落、「4Kテレビ普及期に」。BCN発表

　BCNは11日、'14年11月の4K対応テレビの販売台数・金額構成比の調査結果を発表。50型以上の大型液晶テレビに占める4K対応テレビの割合が、金額で6割弱、台数で4割超となり、これまでの最大値を大きく上回った。

液晶テレビに占める4Kモデルの販売台数・金額構成比(全体/50型以上)

　50型以上の液晶テレビにおける4K対応テレビの販売構成比は、11月に過去最高の台数40.5%、金額58.4%を記録。これまでの最高だった9月の台数29.2%、金額47.7%を10ポイント以上上回った。液晶テレビ全体に占める割合も、9月の5.4%から11月は7.8%に拡大している。

　BCNでは、4K対応テレビの販売構成比拡大の要因について、小型化の進展を挙げている。4月以降に各社が発売した50型や49型、40型モデルにより、4K対応テレビの平均画面サイズは58.0から52.5に縮小。50型以上の4K対応テレビに占める50型モデルの販売台数構成比は、11月に28.6%を記録し、これまで最多だった55型を初めて抜いた。4K対応テレビ全体に占める40型台モデルの割合も33.2%に拡大している。一方、3月まで3割を維持していた60型以上のモデルは2割を切っている。

　これに伴い、平均単価も'13年11月の40万8,800円から'14年11月には23万2,600円と、43%下落している。その結果、4K対応テレビの販売台数は'13年11月からの1年で5.18倍となり、BCNは「4Kテレビはいよいよ普及期に突入した」と見ている。

4Kテレビの画面サイズ帯別販売台数構成比と平均単価

　11月の4K対応テレビの販売台数シェアは、ソニーが38.7%で依然トップとなっているが、パナソニックが30.8%と急速にシェアを拡大し、ソニーとの差を10ポイント以内にまで縮めている。パナソニックの4K対応テレビは、11月の平均単価・画面サイズとも上位4社で最も低くなっており、BCNでは「秋冬新製品の40型モデルが平均単価15万円台となるなど、低価格を武器にシェアを拡大している」と見ている。3位はシャープで18.9%、4位は東芝10.6%。

4Kテレビのメーカーシェア