パイオニア、テレビ撤退報道について声明 －「構造改革策を12日発表」

　パイオニア株式会社は、7日に新聞などで報じられた薄型テレビ事業撤退報道について、「当社が発表したものではない」との声明を発表した。同社による構造改革策については、内容を確定し、機関決定後の2月12日に発表する予定としている。

　報道では、「薄型テレビの開発生産撤退を柱とし、経営資源をカーナビゲーションなどの車載機器に集約する経営再建策をまとめた」としていた。

　パイオニアは、1997年に50型の民生用プラズマテレビを発売。その後、2004年にNECからプラズマ事業を買収するなど、プラズマディスプレイを事業の中核に据えて展開してきたが、コスト競争力の低下などを受け、2008年3月にプラズマディスプレイパネルの自社生産から撤退する方針を発表。パナソニックからのプラズマパネル調達や、液晶テレビへの参入を計画していた。

□パイオニアのホームページ
http://pioneer.jp/
□ニュースリリース(PDF)
http://pioneer.jp/support/oshirase_etc/090207press_oshirase/090207press_oshirase.pdf
□関連記事
【2008年10月30日】パイオニア、業績不振を受けて須藤社長が退任
－第2四半期決算を発表。通期損失は780億円に
http://av.watch.impress.co.jp/docs/20081030/pioneer.htm
【2008年3月7日】パイオニア、プラズマパネルの自社生産を終了へ
－今後は「松下から調達」。秋には液晶テレビ投入
http://av.watch.impress.co.jp/docs/20080307/pioneer.htm

( 2009年2月9日 )

[AV Watch編集部/usuda@impress.co.jp]

Copyright (c)2009 Impress Watch Corporation, an Impress Group company. All rights reserved.