4K/8K視聴可能機器が2000万台突破。「ロス五輪までに4000万」目指す

放送サービス高度化推進協会(A-PAB)は9月4日、4K/8K衛星放送が視聴可能な機器台数が今年7月末時点で累計2,000万台を突破し、約2,028台に到達したことを明らかにした。2,000万台突破については「テレビ放送の新しいおもしろさを体験できる世界が順調に広がっている証し」としている。

累計の内訳は、4K/8Kチューナー内蔵テレビが14,863,000台、外付け4K/8Kチューナーが259,000台、4K/8Kチューナー内蔵録画機が1,979,000台、4K/8Kチューナー内蔵のSTBが3,174,000台。STB以外はJEITA(電子情報技術産業協会)発表の出荷台数、STBはJCTA(日本ケーブルテレビ連盟)ヒアリングによる設置台数となっている。

4K/8Kの衛星放送は2018年12月1日にスタートしているため、およそ1日に1万台の4Kテレビ、または4Kチューナー内蔵機器が購入・設置されている計算になる。

A-PABは「引き続き高画質の4K8Kコンテンツを強化するお手伝いをしながら、さらなる普及・広報活動に力を入れてまいります」とコメント。

また来年春に右旋帯域で新しい4K放送事業者が加わること、2026年には4K/8Kの映像の迫力が際立つスポーツイベントとして冬季オリンピックとサッカーワールドカップが控えていることなどを上げながら「2028年ロス・オリンピック パラリンピック開催の頃に、4K8K衛星放送視聴可能台数が累計4,000万台を突破できるよう、普及につとめてまいります」としている。