ソニー、“動画”に対応した真正性証明技術。「α1 II」や「FX3」などが対象、報道機関に提供開始

ソニー「α1 II」

ソニーは30日、動画に対応した、C2PA規格対応を含む真正性証明技術を開発。業界で初めて、この技術を活用した真正性カメラソリューションを、報道機関向けに提供開始そた。AIなどで生成されたものではなく、実際のカメラで撮影された動画コンテンツであることを検証するもので、これまでの静止画に加え、動画の真正性検証も可能になった。

動画への真正性情報の記録に対応するソニー製カメラは、デジタル一眼の「α1 II」、「α9 III」、Cinema Line カメラ「FX3」、「FX30」、XDCAMメモリーカムコーダー「PXW-Z300」。なお、「α1」、「α7R V」、「α7 IV」は11月以降対応予定、「α7S III」は2026年以降対応予定。

カメラからの3D深度情報を含む独自のメタ情報を使用し、動画コンテンツにおいても実在する被写体を撮影したものであることを高精度に検証。署名を保持したまま必要な部分だけを切り出して検証できるトリム機能により、大容量の動画ファイルでも迅速な真正性の検証が可能という。

カメラでの署名機能利用には、電子署名ライセンスおよびソニー対応カメラへの電子署名ライセンスのインストールが必要。動画向け電子署名ライセンスの提供が開始された。

また、ソニーの映像制作向けクラウドメディアストレージ「Ci Media Cloud」においても、報道機関を対象として、静止画および動画コンテンツの真正性を証明するC2PA規格準拠の電子署名情報の表示が新たに利用可能になる。