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日本テキサス・インスツルメンツ株式会社は22日、報道関係者に向けた「DLPテクノロジプレスセミナー」を開催した。その中で、ロチェスター工科大学が行なった信頼性実証実験の結果を報告し、使用可能寿命など、液晶パネルに対する優位性をアピールした。
■ 4,700時間の連続投影を実施
調査項目は、輝度、全画面コントラスト(フルオン・フルオフ)、ANSIコントラスト、均一性、赤・緑・青色についての全画面およびANSIコントラスト、白・赤・緑・青色の色度。 測定にはミノルタ株式会社の「CL-200」を使用し、0/1/2/4日、1/2/4週、2/3/4/5カ月ごとに測定点を設定した。 報告によると、液晶パネルの最初の劣化は1,368時間で発生。また、4,700時間後、全画面およびANSIコントラストの低下、色あせ、暗レベルの上昇が見られた。また、映像が薄く黄変し、その後青の抜けが発生したという。光源ランプの交換でも劣化は持続。同研究所によると、「映像品質が許容不可能なレベルになるまでの平均動作時間は、約2年と見られる」と説明している。 また、液晶パネルの視覚的な劣化は、徐々に進行するのではなく、突発的に発生するという。同研究所では「通常の視環境では許容できない」とした。
なお4,700時間経過後も、DMDでは品質を持続しているという。会場では、試験に使用したDLP、液晶パネルの両プロジェクタを試写し、DMDの持つ経時変化の強さを強調した。
■ DLP方式のシェアは26%。DLPシネマは155館、60作品で採用
現在、DLP方式は50社以上のメーカーに採用され、搭載機種の出荷数は150万台以上。特に約1.8kg以下の超モバイルプロジェクタ分野では、DLP方式のみが実現できるカテゴリーになっている。同分野では、Dell、HPといった大手がDLP方式の投入を決定している。 DLP事業は、「ホーム・エンターテイメント」、「DLPシネマ」、「ビジネス」の3分野にわけることができる。 ホーム・エンターテイメントでは、リアプロジェクションテレビでの採用が主流。米国では、2002年6月に3,000ドル台の製品が登場したことで、第2世代に突入した。 1万ドル以上と高価だった第1世代(2000~2001年)に対し、第2世代ではSamsung、Zenith(LG Electronics)、RCA(Thomson)が3,000ドル台の低価格品を展開。テーブルトップデザインやマイクロ・ディスプレイによる高画質で認知され、店頭でも「ほしい商品」として名前が挙がるほどになった。 第3世代では、2,000ドルの価格帯を目指し、DLP方式として10%のマーケットシェアを狙う。 DLPシネマの現況は、設置155館(国内15館)、上映作品60本以上、上映本数7万回以上、観客動員数1,000万人以上と拡大を続けている。上映時にはDLPブランドの紹介が必ずあり、「ホーム製品の販売につながるのでは」と予測している。 データプロジェクタを扱うビジネス分野は好調で、得意とする約2.3kg以下のカテゴリーでは、50%以上の伸びを期待している。なお、市場全体は2005年まで30%伸張するという。
方式別で見たDLP方式の2002年のシェアは、全世界で5ポイント増の26%となった。
□日本TIのホームページ (2003年5月22日) [AV Watch編集部/orimoto@impress.co.jp]
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