視聴率の測定、スマホやTVでのYouTube視聴などにも拡張。ビデオリサーチ

ビデオリサーチは、テレビでネット配信動画などを楽しむコネクテッドTVや、PC・モバイル端末での動画配信プラットフォームの利用実態を把握するため、視聴率測定領域を拡張する取り組みを開始。テレビ視聴率に加え、自宅内におけるTVerやYouTubeなどの利用実態の把握が可能になるという。測定データは2024年4月に関東地区にてβ版の提供を開始し、2025年10月から全国32地区で正式にサービス化する予定。

テレビ視聴率調査対象世帯に対し、従来の視聴率測定機に加え、動画測定用のセンサーを新たに設置することで、コネクテッドTVやPC・モバイル端末別での動画視聴を測定できるという。

真のメディア価値の測定実現に向けて、コネクテッドTVやPC・モバイル端末でのTVer、Amazon Prime Video、YouTube、Netflixをはじめとする動画配信プラットフォームの自宅内における利用実態の把握に向けた取り組み。

ビデオリサーチがこれまで行なってきたテレビ視聴率調査の対象である世帯/個人の10,700世帯、約25,000サンプルのデータを活用することで、全国32地区の自宅内における生活者の放送視聴と動画視聴を同条件で分析するという(β版は関東地区2,700世帯の半数程度のサンプル数での調査データを想定)。

これにより、「メディア毎の視聴傾向や、それぞれの視聴実態やその使い分けなど、視聴者の視聴行動や特徴を明らかにすることができる」としている。

新たに提供を開始する動画視聴データの特徴は、統計学に基づく、代表性の高い視聴率調査対象世帯/個人のデータを活用している事。テレビ視聴率調査対象世帯/個人から取得するもので、「統計学に基づいた代表性のあるサンプルのため、世の中の動画視聴実態の把握が可能」という。

さらに、テレビ視聴率調査による放送視聴状況とコネクテッドTVでの動画視聴状況を、調査対象サンプルごとに取得。放送と動画の視聴実態やその使い分けなど、視聴者の視聴行動がわかるという。

個人が所有するPC、スマートフォン、タブレットなどの各種デバイスでの動画配信プラットフォームの利用実態も併せて把握し、「自宅内での動画視聴行動をより深く確認できる」とのこと。

また、テレビ視聴率調査は関東・関西をはじめとし、放送エリアに合わせた全国32地区で調査を実施しているが、今回のデータも同じ視聴率調査対象サンプルから取得するため、32地区個別での分析のほか、32地区を束ねて全国の視聴状況を算出できる。

コネクテッドTVの利用実態

同社は参考までに、コネクテッドTVの利用実態について、現段階で測定可能な関東地区の692世帯/1,516人での分析・研究データの一部を公開。

個人全体のコネクテッドTV利用可能割合は64%、1週間における動画視聴割合は25%となり、比較的若い親子世代でコネクテッドTVの普及が進んでいるという。若い親子世代が動画視聴の中心となっており、男女4～12才で4割以上、男女とも35～49才で3割以上が1週間以内にコネクテッドTVで動画視聴しているとのこと。

また、関東地区個人全体のテレビデバイス利用のうち、約75%は放送のリアルタイム視聴。コネクテッドTVでの動画視聴は6%だという。