パイオニア、AV事業売却報道に「特定相手と決定した事実は無い」

　パイオニアは、15日の日本経済新聞による「AV事業を売却する方針を固め、船井電機などと交渉中」とする報道に対し、「当社が発表したものではない」とコメントした。

　同社は「ホームAV事業の抜本的見直しについて、子会社株式の一部売却を含めた協業等、様々な選択肢を考慮し検討しているが、船井電機を含め、特定の相手との間で決定した事実は何も無い」としている。