2018年に国内デジタルシネマ率83%、3D率20%へ

　株式会社シード・プランニングは、デジタルシネマと3Dシネマについての調査結果を発表した。シネマコンプレックス事業者、3Dシステムメーカー、スタジオ、ポストプロダクション、通信事業者など17社の調査結果をまとめたもので、調査期間は3～6月。

　国内のスクリーン数は2008年末時点で3,359スクリーン。うち。約8割がシネマコンプレックスが占めているという。しかし、今後はスクリーンの減少が進み、2016年には2006年と同等の3,000スクリーン程度になるという。

　このうち、デジタルシネマ数は、2010年に10%を超え、2012年に20%、2014年には40%弱、2018年には80%になると予測している。

世界のデジタル/3Dシネマ普及予測

　また、米国を中心に拡大している3Dシネマについては、「デジタルスクリーン導入の牽引役になっているが、全ての映画作品が3D化することはないため、全スクリーンが3D化する必要はない」と分析。2010年までデジタルシネマに占める3Dシステムの割合が拡大するが、その後はデジタルシネマの拡大ペースが上回るとしており、2018年にはデジタルシネマのうち、3Dが占める割合は24%になるという。

　全世界では、米国や欧州ではスクリーン数が飽和状態だが、アジアやその他地域では増加傾向となる。ただし、全世界では2008年83,000スクリーンから2018年には75,000スクリーンに減少すると予測している。

　3Dの普及については、「2009年末公開の3D映画“Avatar”がヒットし、映画館に3Dのビジネスメリットが認識されることを前提」に予測。2010年までには「デジタルシネマの半数に3Dが導入される」としている。2014～2016年にかけてはデジタル化に伴うコスト削減が進み、フィルム上映を止める映画も現れると予測。2018年には全スクリーンの8割がデジタルスクリーンで、うち28%が3Dシネマになると分析している。