4Kテレビの販売数量構成比が4割に迫る。金額では68%に。GfK調査

　GfKジャパンは27日、家電量販店やインターネット通販における薄型テレビの販売動向と、購入者調査に基づく購入重視点や活用用途を発表した。2018年1-5月の4Kテレビ販売台数は前年比26%増と拡大傾向となっている。

　薄型テレビの販売は、エコポイント制度や地デジ化による特需からの反動減により縮小が続いていたが、2017年に前年からプラス成長に転じた。2018年1～5月も回復基調が続いており、「こうした動きをけん引しているのが4Kテレビ」という。

　'18年1-5月の4Kテレビ販売は、数量前年比26%増、金額前年比16%増となり、同期間の薄型テレビにおける4Kテレビの構成比は、数量ベースで38%(前年同期29%)、金額ベースで68%(前年同期59%)に達している。

　有機ELテレビの販売数量は、薄型テレビ全体の2%強とまだ大きくないが、前年比は約14倍と急伸。平均価格(税抜)は約32万円で、全体平均の約4倍と高価格のため、金額構成比では全体の11%を占めている。

　また、4月に薄型テレビ購入者約5,200名に対して実施した調査によると、購入時の重視点として最も多く挙げられたのは「画面の大きさ(インチ数)」で64%。'17年4月の調査結果(55%)から増加しており、大画面需要は高まっている。次いで回答率が高いのは「画質」の47%。

　また、テレビ放送だけでなく、インターネット配信動画を重視する傾向も強まっており、インターネット動画を見ると回答した人は24%と、前年同期の21%から3ポイント上昇している。

　2018年12月にはBS/110度CSの4K/8K実用放送(新4K8K衛星放送)がスタート予定。購入者調査によれば、薄型テレビ購入者の4割以上が「BS/CS放送を視聴する」と回答しており、GfKでは、「新4K8K衛星放送はテレビ市場を活性化する要因として期待される」と分析している。