2月の薄型テレビ販売台数/金額が2年8カ月ぶりの前年比プラスに。BCN調査

薄型テレビの販売台数/金額前年同月比

　BCNは6日、家電量販店22社のPOSデータを集計した「BCNランキング」をもとに、2月の薄型テレビ販売動向の調査結果を発表。薄型テレビの販売台数は前年同月比10.2%増、販売金額は同39.1%増となった。消費税増税前の駆け込み需要や、大型モデルへの買い替えの活性化などの影響で、販売台数は2年2カ月ぶりに前年比増を記録。販売台数と金額がともに前年同月を上回ったのは2年8カ月ぶりとなる。

　地デジ化特需が終了した2011年8月以降、販売台数・金額とも前年割れが続いていたが、2013年後半から、円安や激安モデルの減少、画面サイズの大型化により平均単価が上昇し、金額ベースで回復傾向が見られる。販売台数は1月までは2桁割れが続いていたが、2月は2桁増に転じた。

薄型テレビの価格帯別販売台数構成比

　2月の画面サイズ別販売台数前年比は、単価上昇の激しい20型未満モデルで41%減となったが、20型台で27.1%増、30型台で9.2%増、40型台で23.6%増、50型以上で65.1%増と、20型以上は大きく伸長した。40型以上の販売台数構成比は32.7%で、税抜き平均単価10万円以上の高価格帯製品は過去3年間で最大の19.5%を記録。増加の要因としてBCNは、4K対応テレビをはじめとする大型モデルへの買い替えや、比較的高額な製品を中心とした消費税増税前の駆け込み需要を挙げている。

薄型テレビ主要メーカー別の販売台数前年同月比

　2月のメーカー別販売シェアは、1位のシャープが44.7%、2位のパナソニックが17.2%、3位のソニーが11.9%、4位の東芝が8.9%となっている。シャープは2013年10月から4カ月連続で前年割れとなっていたが、2月に上位4社のうち3社の平均単価が10%前後上昇したのに対し、シャープだけが0.9%下げたことでシェアを回復。販売台数は、シャープが前年同月比26%増で、2位のパナソニックと3位のソニーも2桁増となっているが、東芝は46.7%減となり4位に後退している。

　4K対応テレビの2月の販売台数構成比は1.4%、金額構成比は8.1%。50型以上の薄型テレビにおける4Kテレビの台数構成比は12%、金額構成比は24.8%となっている。

　BCNは、今回の調査結果について、「まだV字回復といえるような力強さはなく、4月の消費税増税後やサッカーW杯ブラジル大会が終わる夏以降の需要喚起が今後の課題」としている。