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Raspberry Piで音楽再生、「ワンボードオーディオ」共通規格化へ。TEACやLUXMANら8社

 オトトイ、サエクコマース、ティアック、トップウイングサイバーサウンドグループ、バリュートレード、ブライトーン、ラックスマンの国内オーディオ関連企業8社は、「ワンボードオーディオ・コンソーシアム」の設立を発表した。「Raspberry Pi(ラズベリーパイ)」をコアとした、オーディオプラットフォームの規格策定を行なう。

ワンボードオーディオ・コンソーシアムの参加企業

 「ワンボードコンピュータ」は、コンピュータとして機能する集積回路を1枚のプリント基板上に搭載した製品。それをコアとした新しいオーディオプラットフォームの規格策定に向けたコンソーシアムの設立を、IT/AVコラムニストの海上忍氏が提案し、上記の8社が合意。策定した規格に基づいて、参加各社がオーディオ機器やサービスを提供する。対応製品のロゴマークも作られる予定。「ワンボードコンピュータという最新のIT/IoT技術を活用し、高音質と快適な再生環境を追求する」としている。

 ワンボードコンピュータの代表格して知られる英Raspberry Pi財団の「Raspberry Pi」を処理系のコアに採用。Raspberry Piは、USBなど入出力端子を備えた手のひらサイズの製品で、SO-DIMM型の製品(Compute Module)をラインナップする。

 同コンソーシアムで策定する規格は、ハードウェアとソフトウェアの2分野がある。ハードウェアのコアに採用されたRaspberry Piは、Linux OSなどのソフトウェア資産が豊富で、ネットワークオーディオ/ハイレゾ再生にも利用できる処理能力を持つ。また、I2S(Inter-IC Sound)で内部コンポーネント間を接続できる点などを、音質面のメリットとしている。

 将来はRaspberry Pi以外のアーキテクチャに対応することも視野に入れ、オーディオ系回路と明確に分離。デジタル/アナログ変換回路や通信用回路を交換可能な基板上に実装し、一部の寸法を統一、規格化する。

 ハードウェアのプラットフォームは、ヘッドフォンリスニングに適したポータブルタイプの「π-A1(仮称)」と、他のオーディオ機器と組み合わせて楽しむコンポーネント(デスクトップ)タイプの「π-L1(仮称)」という2つを定義。

 ポータブル/コンポーネントの両プラットフォームでは、一部を交換・アップグレード可能な設計とするなど、「日本発の”育てる”オーディオプラットフォーム」を目指すという。

 なお両プラットフォームでは、ハードウェア(交換できる基板)の互換性はないが、共通のシステムソフトウェアで動作する。

 同コンソーシアムが規定するポータブル規格では、Raspberry Pi 2 Model B/3 Model Bに、寸法がHAT規格互換(仕様は非準拠)の拡張ボードを装着したシステムを格納できるケースを定義。ボードごとに異なる端子に適合するよう、前面/側面の一部を交換可能なパネルとする。

ポータブルタイプの「π-A1」(イメージ)

 据え置きのコンポーネント規格では、Compute Module 3を搭載するベース基板を用意。DACやアンプ、ディスクドライブなどのオーディオ領域とは内部配線で接続する。オーディオ領域の一部は寸法と仕様を規格化し、交換可能とする。フロントパネルとの接続や制御方法についても定義する。

コンポーネントタイプの「π-L1」(イメージ)

 ソフトウェア規格は、「アナログ盤やCDのようにわかりやすいデジタルオーディオの実現」を目指し、当面の間はオーディオ再生に特化した既存のLinuxディストリビューションを活用。今後はカーネル/ライブラリやサウンドシステム、コーデックなど共用可能な基礎部分は継承しつつ、独自の実装を検討。「音質に直接影響しない部分でオープンソースソフトウェアを活用し、継続利用できる改良可能なインフラ」とし、開発資源の効率化を目指す。楽曲配信サービスの自動ダウンロード機能なども想定している。

 ソフトのサポート/配布は原則としてディスクイメージで行ない、microSDに書き込み、起動ディスクとする。

 同コンソーシアムは、'17年央までに、一般社団法人としての登記を予定。正式発足後は、ワーキンググループ単位での規格策定や見直し作業に加え、互換性/動作確認を行なった製品に対するロゴマークを付与することで、エンドユーザーが安心して利用できる環境を整備するという。

 28日時点で正式に加盟を表明した企業は8社で、他にも前向きに検討中の企業が複数あるという。それ以外の加盟については、ワーキンググループのメンバーが確定するまでは受け付けるが、「原則としてHi-Fiオーディオ機器の開発・販売を業務として継続してきた法人(当面は国内企業)に限る」という。