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ソニー、2018年度はゲーム好調で増収増益。スマホ販売台数は半減
2019年4月26日 19:07
ソニーは26日、2018年度(2018年4月1日～2019年3月31日)の連結業績を発表した。売上高は、前年度比1%増の8兆6,657億円。営業利益は同22%増の8,942億円。税引前利益は同45%増の1兆116億円。純利益は同87%増の9,163億円で、昨年度に続き増収増益となった。ゲーム分野の大幅な増収増益が寄与したほか、Spotify株式の評価益/売却益も好影響となった。一方でスマホなどのモバイル分野が大幅に減収減益となった。
テレビを含むホームエンタテインメント&サウンド(HE&S)分野は、売上高が前年比6%減の1兆1,554億円。規模を追わない収益性重視によるテレビの数量減や為替の悪影響があった一方、高付加価値モデルへのシフトによる製品ミックスの改善があった。営業利益は、同38億円増の897億円。テレビ販売台数は1,130万台(前年度1,240万台)。
デジタルカメラなどイメージング・プロダクツ&ソリューション(IP&S)分野は、売上高が、前年同期比2%増の6,705億円。ミラーレスや交換レンズなど高付加価値モデルへのシフトによる製品ミックスの改善が寄与した。営業利益は、前年同期比91億円増の840億円。
スマートフォンなどのモバイル・コミュニケーション(MC)分野は、売上高が前年比31%減(2,257億円減)の4,980億円。スマホの販売台数減少が響いた。営業損益は971億円の赤字で、前年度から695億円の損失拡大となった。スマホ販売台数は650万台に半減(前年は1,350万台)。
なお、4月1日付の組織変更により、2019年度第1四半期からは業績報告におけるビジネスセグメント区分を変更。従来のホームエンタテインメント&サウンド(HE&S)分野、IP&S分野、MC分野を合わせ、エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション(EP&S)分野となる。
EP&Sの2019年度見通しは、売上高が2兆2,400億円('18年度2兆3,206億円)、営業利益が1,210億円(同765億円)。売上高は、スマートフォンの販売台数の大幅な減少などにより、減収を見込む。営業利益は、スマートフォン事業において2018年度に実施した構造改革の効果を含めたオペレーション費用の削減などにより、大幅な増益になると見ている。
ゲーム&ネットワークサービス(G&NS)分野は、前年同期比19%増の2兆3,109億円。ゲームソフトウェアの増収と、PlayStation Plusの加入増によるもの。PS4のハードウェアは減収となった。営業利益は、前年同期比1,366億円増の3,111億円。PS4の'18年度販売台数は1,780万台。
2019年度のG&NS分野は、売上高が前年度並みの2兆3,000億円、営業利益は次世代機の開発にかかる費用の増加などを理由に前年比311億円減の2,800億円を見込む。
半導体分野の売上高は、前年同期比3％増の8,793億円。営業利益は1,439億円。'19年度はモバイル向けイメージセンサーの大幅な増収を見込む。
映画分野の売上高は2%増の9,869億円。営業利益は546億円の黒字。映画製作の減収や劇場興行収入の減少などがあった一方で、映画製作の収益は改善した。'19年見通しは、売上高1兆800億円、営業利益650億円。
音楽分野の売上高は、ほぼ前年並みの8,075億円で、営業利益は大幅増益の2,325億円(前年度1,278億円)。ストリーミング配信売上の増加や、EMI連結子会社化による音楽出版の増収が寄与した。
2019年度の通期業績見込みは、売上高が1,343億円増の8兆8,000億円、営業利益は842億円減の8,100億円、純利益は4,163億円減の5,000億円。
