パイオニアとオンキヨーのAV事業統合の詳細決定。オンキヨーのAV事業を分割し、PHEが承継

　ホームAV事業を統合する事で9月に基本合意していたパイオニアとオンキヨーは7日、具体的な統合内容を決定し、それに伴う株式譲渡を行なう資本業務提携契約を締結。オンキヨーのAV事業を分割し、パイオニアホームエレクトロニクスが承継する形となる。

　また、DJ事業のPDJホールディングスへの譲渡についての経過も明らかにした。

パイオニアとオンキヨーのホームAV事業統合

　統合するのは、パイオニアのホームAV事業、電話事業、ヘッドフォン関連事業と、オンキヨーのAV事業。

　まず、パイオニアでAV機器事業を手がけている、100%子会社のパイオニアホームエレクトロニクス(PHE)が、パイオニア本体が行なっているヘッドフォン関連事業を吸収分割で承継する。

　その後、オンキヨーが第三者割当により発行する株式をパイオニアが引き受け、総議決権数の14.95%を取得する予定。振込金額は未定。第三者割当の払込と同時に、パイオニアは、保有するPHEの全株式と、パイオニアグループの一部海外子会社が営んでいる事業をオンキヨーに譲渡する。実行後、PHEの副社長を含む一定数の取締役は、パイオニアが指名する人を専任する予定。

　さらにPHEは、2015年7月1日を目処に、オンキヨーのAV事業を吸収分割によって承継する。今年の9月に経営統合で合意した際は、オンキヨーを存続会社としてPHEとの合併を行なうとしていたが、シナジーの最大化や、ホームAV事業の意思決定をタイムリーに行なうため、オンキヨーのAV事業分割を行なう事になったという。

　なお、パイオニアとオンキヨーの各ブランドは今後も維持。両社のブランド力や、技術などの経営資源を互いに活用し、製品開発力の強化や、コスト競争力の向上を図っていく。

DJ機器事業

　パイオニアのDJ機器事業は、吸収分割により、パイオニアが新たに設立する承継社や、英国、米国に設立する承継会社の販売子会社へと承継。その同日付で、承継会社の発行済株式の全てを、Kohlberg Kravis Robertsの関連者である投資ファンドが実質的に全株式を保有するPDJホールディングスに譲渡する予定。

　パイオニアは7日の取締役会において、この吸収分割契約の内容を承認。契約を締結する事を決議した。