大河原克行のデジタル家電 -最前線-

Technics復活1年。ターンテーブルを投入した理由とは?

パナソニック・小川役員に聞く。1年目は「70点」

「1年目の自己採点は70点。2年目以降は、音楽愛好家にもっと楽しんでもらえるTechnicsを目指す」。テクニクス事業推進室長を務める、パナソニック アプライアンス社常務の小川理子役員は、Technics事業に関する進捗状況について、こう言及する。

パナソニック アプライアンス社常務の小川理子役員

 昨年9月に開催されたIFA 2014において、Technicsの復活を発表してから1年。今年のIFA 2015では、新たにグランドクラスと呼ぶ製品を投入したほか、音楽愛好家をより強く意識したC500シリーズを発表。そして、多くのユーザーから待たれていたダイレクトドライブ方式を採用したターンテーブルを、2016年度にも発売する意向を明らかにした。1年前にTechnics復活を発表したドイツ・ベルリンの地で、小川役員にTechnics事業の現状を聞いた。

ブランド認知度ではマイナス評価に

--昨年9月のIFA 2014において、Technicsの復活を発表してから1年。この1年の取り組みを自己採点すると何点になりますか。

パナソニック 役員 テクニクス事業担当 アプライアンス社常務 ホームエンターテインメント事業部テクニクス事業推進室長の小川理子氏

小川:合格点を70点とするならば、ぎりぎり70点はいただけたかなと思います。商品のデザイン、完成度では妥協せず、調達しにくい部品にもこだわり、多くのチャレンジをしてきました。その結果、ドイツを中心にして、専門誌や評論家の方々から音に対しては、高い評価をいただいています。また、流通基盤を構築するという点でも、時間をかけて、ひとつひとつの販売店とじっくりと話をし、音を聴いていただき、Technicsの価値をご理解いただくようにしてきました。我々も、10年以上、Hi-Fiから離れていたわけですから、手探りの状態ではありましたが、Technicsが復活してくれてうれしい、あるいはこの市場に真剣になって取り組んでくれていることを評価したい、という声には大変励まされました。その一方で、オーディオ市場が安定するなか、Technicsブランドを加速し、立ち上げていくという取り組みでは、まだ足りていないところもあります。現在、15カ国に導入し、多くの反響をもらっていますが、その一方でTechnicsの復活を知らなかったという声がでているのも事実です。また、新たなお客様をどう開拓していくのか、あるいは我々が開拓したいと考えている音楽愛好家に対して、どう訴求していくのか、という観点では、もっと努力をしなくてはならないとも考えています。その点が30点の減点要因です。Technicsが復活し、新たな挑戦しているということをもっと訴えていきたいですね。

--この1年の販売実績はどうですか。

小川:売れ筋となるのは、C700シリーズになりますが、現在のラインアップのみで、販売の結果を一喜一憂するつもりはありません。ただ、もともと高い販売目標を掲げたなかで、アンプは我々が想定した実績に近い結果となっています。ネットワークプレーヤーやCDプレーヤーは、それぞれその半分ぐらいの実績という水準です。また、スピーカーは、欧州市場では日本製のスピーカーがなかなか受け入れられないという傾向があるなかで、Technicsのスピーカー単体を指名買いしていただいたという動きもありました。

昨年発表した最上位のリファレンスクラスの「R1シリーズ」
プレミアムクラスのC700シリーズ

なぜ、いまターンテーブルの投入を発表したのか?

--いよいよダイレクトドライブ方式アナログターンテーブルを開発すると発表しましたね。

小川:Technicsを復活してから、この1年間に渡って、ターンテーブルの復活に期待する声を随分といただきました。イスラエルからは2万5,000人の署名による嘆願書をいただいたり、ディーラーからもターンテーブルを早く復活させて欲しいという声をいただいていました。事前の期待の高さはかなりのものでしたし、今回、IFA 2015のプレスカンファレンスにおいて、2016年度にターンテーブルを製品化することを発表した直後から、SNSを通じて、発売に対して、多くの期待の声をいただき、強い手応えを感じています。価格はまだ発表できないのですが、かつてTechnicsで出してきたダイレクトドライブ方式のターンテーブルを超えるスペックを実現するつもりですから、ある程度の価格帯にならざるを得ないとは思います。ターンテーブルの開発状況は、SNSを通じて、私たちから積極的に発信していくつもりです。

IFAに試作品を展示したダイレクトドライブ方式のターンテーブル

--なぜ、昨年の時点でターンテーブルを投入しなかったのですか。

小川:Technicsを復活させると発表した時点で、「ターンテーブルは出さないのか」という声が出てくることは当然想定していました(笑)。しかし、その一方で、Technicsをどういったブランドとして立ち上げるのかという観点で考えた場合、ターンテーブルの製品化は優先するものではありませんでした。Technicsブランドで、最後まで販売していたターンテーブルは、DJ向けが中心となり、その印象が非常に強かった。しかし、新生Techinicsが新たに目指す、ラグジュアリーブランドとしてのイメージづくりにおいては、DJ向けという訴求はなかなか当てはまらない。しかも、Hi-Fiオーディオの場合には、オーディオプロフェッショナルによる、オーディオ専門ルートでなるのに対して、DJ向けターンテーブルは楽器店を中心とした販売ルートとなり、販路もまったく別のものとなります。Technicsとして、最初に我々が取るべき戦略は、Hi-Fiオーディオという世界をきっちりと立ち上げていくということ。ですから、ターンテーブルの開発はどこかでやらなくてはならないと想定してはいても、昨年の時点では意図的に触れなかったわけです。

 では、なぜこの時期に投入することになったのか。昨年来、ターンテーブルを再投入して欲しいという声が相次ぐなかで、どうやって期待に応えていくべきかということを考え始めました。その点では、かなりの時間を使って議論しました。議論の結果、私たちが基本姿勢として考えたのは、単に従来の製品を復刻させるというのではなく、最先端のデジタル技術と伝統的な音響技術を融合させて、新たな価値を生み出していくというTechnicsが持つフィロソフィーを実現したものでありたいということです。完全復刻版ではなく、新たな時代に向けて、新たな価値を投入して製品にしたいというこということでした。

 今回のターンテーブルも、あくまでもHi-Fiオーディオという観点からの利用提案となります。DJ向けという提案は行ないません。Hi-Fiターンテーブルとして開発したものになります。

 昨年11月から約3カ月間をかけて、Technicsブランドのターンテーブルを最後まで生産していた福島県の生産拠点に出向き、金型を含めてどこまで使えるのかということを確認しました。新たな技術による開発、そして生産体制などを含め、製品化のめどが立ってきたのが今年2月頃です。そこで、トップを含めて議論を行った結果、製品化を最終決断しました。Technicsの技術者のなかにもターンテーブルをやりたいという声が出ていましたし、かつてターンテーブルの開発に携わった社員やOB、そして、これまでターンテーブルには関わったことがない若手社員も加わり、開発を進めていきました。私自身も、ターンテーブルの開発には携わったことがありませんでしたが、かつての上司がターンテーブルの生みの親であり、今回の製品化にあわせて、様々な話を聞くことができました。OBからも多くの意見をいただき、やりがいを持って取り組んでいる製品です。

2年目は音楽愛好家に向けた提案を加速

--Technicsの復活が2年目に入りました。そして同時に、、今年はTechnicsがスタートしてから50年目という節目を迎えます。Technics事業は、どんなフェーズに入っていきますか。

小川:今回、グランドクラスとともに、C500シリーズという新製品を発表しました。これにより、製品レンジやラインアップを拡大することで、もっと手に取ってもらいやすい、あるいは購入してもらいやすいという環境が作れます。そして、あくまでも音づくりには妥協をしないという姿勢を貫きます。音質にこだわり、高い水準で、ブランド価値を維持したいと考えています。

新製品のグランドクラス。欧州市場から投入する

 とくに、C500シリーズは、オーディオの未来をどう切り開いていくのかということを考えた場合に、私自身、ひとつのこだわりを持って製品化したものだといえます。従来と同じ形や、同じ考え方でやっていくと、新たなお客様には振り向いてもらえません。若い人たちに、驚きを体験してもらうシーンも減ってしまう。私は、Hi-Fiの価値を多くの人に届けたいと考えています。私が感じている課題は、オーディオと音楽が離れすぎているという点。オーディオが好きな人は音楽が好きな人が多いが、それ以外にも、音楽好きな人はたくさんいます。そうした方々が、なかなかオーディオに近づけないという実態もあります。では、その壁がどうしてできてしまうか。オーディオの世界の人たちが、あまりにも技術の話はがりをしすぎていなかったか、あるいは、あまりにもスペックの話をしすぎていなかったかという反省があります。そうしたところを解決し、もっとオーディオと音楽を近づけたい。そうした想いを込めて製品化したのがC500シリーズということになります。

新たに投入したC500シリーズ。音楽愛好家に広く訴求していくという

 この製品は、女性に、もっとHi-Fiオーディオ使ってほしい、買って欲しい、体験して欲しいと思って開発したものです。スピーカーの大きさも、女性の視点で見たらこれまでのものでは、やはり買うときに躊躇してしまう。いまは、オーディオの世界は、99%が男性の世界。女性が欲しいと思えるオーディオの提案もTechnicsの役割だと思っています。また、若い人たちに対して、家で聴くための高音質のホームオーディオとはどういうものか、といった提案もこれから真剣に考えていきたいと考えています。大阪・梅田のTechnicsサロンは、駅前という立地もあって、Technicsに関して、まったく知識を持っていない人が訪れ、音を聴いていくという例があります。20代や30代の若い人たちが、Technicsの音を初めて聴いたというケースもでています。また、いつもはヘッドフォンでばかり音を聴いていて、初めてスピーカーで音を聴いたという若い人もいました。

 Technicsの音を聴いて、その音に感動したり、いつかはこういうものが欲しいという声も出ています。Technicsの役割として、こうした新たなユーザー層への啓蒙活動も必要だと思っています。いまは、便利な音楽の楽しみ方がありますし、私自身もスマホで音楽を聴くといったことをよくしています。ただ、便利な音楽の聴き方だけに留まらず、奥が深いオーディオの世界を体験してもらった上で、自分にあった使い方というものを選択してもらうということが必要だと思っています。Technicsの姿勢としては、モバイルで音楽を楽しむという世界に行くよりも、しっかりとした音を楽しんでもらうという軸はぶらさずに行きたいと考えています。

C500シリーズは小川役員の肝入りが開発が進められた

--2018年度には、Technics事業で100億円を目指すことを掲げていますが、その軸になる製品はなんですか。

小川:C700シリーズや、C500シリーズといったプレミアムクラスは、音楽にこだわりのある音楽愛好家に向けて展開していく製品であり、ここがTechnicsのボリュームゾーンになると考えています。100億円という非常に高い挑戦目標に対しては、純粋に、Hi-Fiという切り口だけでは、達成はできません。C500シリーズのようなオールインワン型のマイクロコンポのような形も必要ですし、ワイヤレス型のような製品も、どういう価格帯で、どういうものがいいのかという点で検討に入っています。

2015年度は全世界300店舗での取り扱いに拡大

--一方で、販売網の拡大については、どう考えていますか。

小川:2年目の取り組みとして、さらに間口を広げていきたいと考えています。この1年間は、Hi-Fiスペシャリストを対象にした販売網を構築してきましたが、今後は、量販店や高級百貨店、あるいはインテリアルートなどにも販路を広げていきたいと考えています。2014年度は全世界で150店舗において、Technicsを取り扱っていただきましたが、2015年度は300店舗での取り扱いを目標にしています。また、欧州は、もともとTechnicsにとって戦略地域でもありますし、ブランド認知度も高く、Technicsにとっては親和性の高い地域。Hi-Fiに対する関心も高い地域でもあります。ドイツを中心に、英国、スイス、オーストリアでも販路を広げるほか、北欧、東欧にも展開していくつもりです。南アフリカも、今年1月にラスベガスで開催されたInternational CESにおいて、現地のディーラーに関心を持っていただき、すぐに取り扱いを開始しました。ニュージーランドやオーストリラリアのほか、チリなどの南米地域でも、もともとHi-Fiの文化が根づいていますから、そうした国からも問い合わせが来ています。一方で、北米については、カナダでは約10店舗での取り扱いを開始していますが、米国では少し時間がかかっています。また、アジアや中国では、なかなかHi-Fiを聴く文化がなく、我々が当初想定したような状況にはなっていないというのが現状です。

 ただし、販路を拡大しては、音に関して、しっかりと説明をしていただける店舗を厳選する姿勢は変わりません。高感度のお客様に聴いていただける売り場づくりを目指します。

 ちなみに国内では、Technicsサロンのようにパナソニック自らが投資して、試聴できる環境を作っていますが、固定費がかかるものでもありますし、これを増やしていくという予定はありません。また、海外でもディーラーとのパートナーシップが軸になりますから、直営店を設置するという考えはありません。

テクニクスブランドのヘッドフォンも投入した

--認知度を高めるためにはどんなことを考えていますか。

小川:最初の3年間は投資の時期だと考えています。そこにおいては、まずブランド認知率を高めていくことが最優先課題であり、そのための活動に力を注ぎます。ユニバーサルミュージックと連携して、音楽家にインフルエンサーになってもらうといった活動も開始しましたし、ブランドアンバサダーを起用して、コミュニケーションを強化するといった検討を始めています。海外では新聞広告への展開が効果があると言われていますので、新聞で告知をして、販売店にきていただき、直接、試聴してもらう場を提供するといったことも考えています。様々な活動を通じて、新たなお客様にHi-Fiの価値を知ってもらいたいと考えています。

Technicsの音づくりにジャズピアニストの実績を生かす

--自らがジャズピアニストであるという経験は、Technicsの音づくりにどう生きていますか。

小川:オーディオ機器は、音楽を鳴らす出口の部分を担うわけですが、音楽というものは、演奏家が音を発して、収録して、メディアとして制作し、それをオーディオ機器で再生することになる。出口だけを捉えて、全体のプロセスを考えないと、感動するものは提供できないと思っています。オーディオ機器の技術者の場合は、出口に近いところを中心に考えています。多くの技術的蓄積や、物理特性の観点で捉えることも大切ですが、それとは別の視点で、演奏家がどういう音を出したいと思っているか、どういう楽器を使って、どういう風に奏でたいと思っているのか。あるいは、コンサートホールやスタジオ、ライブハウスといった場所によっても音の響きは違うわけで、そうしたものを含めた総合的な芸術として捉え、音の完成度を高めていくことが大切だと思っています。そこに、私の役割があると思っています。音源ひとつをとっても、どう演奏され、どういう収録のされ方をしていて、だからこんな音の鳴り方をするという全体を見た上で、この音は物理特性には出てきていないが、こういう音の出し方をしなくてはいけなのいではないのか、といったことを技術者と話をしています。

車載分野、住宅分野に向けた取り組みも開始

--Techincsは、将来的に、車載分野にも展開していくことを視野に入れていますが、そのあたりの進捗はどうですか。

小川:Technicsとしては、BtoCの柱をきっちりと確立するのが第一優先ですが、そこで確立したブランド力を生かした次のステップでの取り組みが、BtoBへの展開ということになります。Technicsの技術要素を、車載向けや住宅向けといったBtoBへと展開することは、当然、視野に入れています。いま、AIS(オートモーティブ&インダストリアルシステムズ)社とAVC社が参加したサウンドコミッティを設置して、BtoB分野におけるTechnicsの音づくりをどうしていくのかということに取り組んでいます。ここでは、Technics仕様のクルマの音とはどういうものか、音のターゲットをどうするのか、そのために必要な要素技術はなにか、どんな開発体制が必要なのか、といった内容の検討を開始しました。車載向けということでは、まだお見せできるようなものはなにもありませんか、車載ビジネスは、足が長いビジネスですから、早い時期から準備を行なっていくことが大切です。これがいつ形になるのかというのはまだ見えません。2018年度以降ということになるかもしれませんね。

 このビジネスにおいては、どんな自動車メーカーと組むのか、どんな車種にマッチングするのかといったことも大切な視点です。幅広いく展開するのでなく、その車種において、最適な音場を実現するといったことにこだわりたいと思っています。つまり、スタンドアロンのカーオーディオという形ではなく、特定のクルマに組み込みながら、Technicsのブランドを前面に打ち出した提案になると思います。特定の自動車向けに、高級Hi-Fiオーディオとして100万円規模のオプションとして用意しているオーディオメーカーもありますが、Technicsの場合には、30~50万円という価格帯のものが、ひとつのイメージになると思います。今年1月のInternational CESでも、世界各国の自動車メーカーの方々に関心を持っていただき、手応えはあります。かつてのTechnicsを楽しんでいただいた方々が、自動車メーカーの役員になっているという場合もありましたね(笑)。

--一方で住宅分野に対しても、Technicsを提案していく動きが始まっていますね。

小川:今年5月から、パナホームと一緒になって、実証実験を開始しています。リビングルームにTechnicsのオーディオシステムを埋め込んで、実際に音を聴いていただくだけでなく、パナホームに来る人たちが、どれぐらいの金額であれば、リビングルームの音に対して投資ができるのかといったことを聞いたり、といったことも行っています。パナソニックは、様々な製品の融合によって、「住空間」を提案していく姿勢を明らかにしていますが、「住空間」に音の価値を入れていく役割を果たすのがTechnicsとなります。住空間に向けても、早い段階から取り組んでいく必要があると考え、いまから取り組みを開始しているわけです。

 パナホームとの連携においては、家のなかで重要な場所であるリビングダイニングにおいて、どんな音の楽しみ方ができるのかという提案になります。これまでオーディオマニアは、個別にリスニングルームやシアタールームを作るという方法で音楽を楽しんでいましたが、そうしたことをしなくても、音楽を楽しんでいただける場を提供できるわけですから、オーディオを本格的に楽しむというハードルが、もう少し下がるのではないかと思います。

Technicsをプレミアムブランドとして加速

--パナソニック全体で見た場合、Technicsの位置づけはどうなっていきますか。

小川:私のミッションとして、最もやるべきことは、Technicsをプレミアムなブランドとして定着させることです。これまでにも、音の分野については、パナソニックオーディオとしてがんばってきましたが、どうしても白物家電のブランドイメージが先行するなどし、音以外のイメージが強く、オーディオ製品を出しても選んでいただけないという状況にありました。Technicsによって、そうした課題を解決することもできるといえます。社長の津賀(=パナソニックの津賀一宏社長)からは、「Technicsには、もっと個性を発揮して欲しい」と言われています。このブランドを存在感のあるものへと育て上げ、輝きのあるブランドへと育てたい。津賀は、社員に向けて「個人プレーをやってほしい」ということを言っていますが、これは、自分自身で切り開いていけということだと理解しています。まさに、いまのTechnicsが取り組まなければならない部分はここです。オーディオ市場は成熟産業ですが、そのなかで、Technicsの価値をあげ、ブランドを存在感があるものにしていくには、自分たち、個人の力で困難を突破していくしかありません。そうした気持ちで取り組んでいくつもりです。

大河原 克行

'65年、東京都出身。IT業界の専門紙である「週刊BCN(ビジネスコンピュータニュース)」の編集長を務め、2001年10月からフリーランスジャーナリストとして独立。BCN記者、編集長時代を通じて、20年以上に渡り、IT産業を中心に幅広く取材、執筆活動を続ける。 現在、ビジネス誌、パソコン誌、ウェブ媒体などで活躍中。PC Watchの「パソコン業界東奔西走」をはじめ、クラウドWatch、家電Watch(以上、ImpressWatch)、日経トレンディネット(日経BP社)、ASCII.jp (アスキー・メディアワークス)、ZDNet(朝日インタラクティブ)などで定期的に記事を執筆。著書に、「ソニースピリットはよみがえるか」(日経BP社)、「松下からパナソニックへ」(アスキー・メディアワークス)など