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“4K8K放送を視聴したい”約4割に増加、放送認知は2割。A-PAB調査
2018年12月1日 14:47
12月1日10時に、BSと110度CSによる新4K8K衛星放送が開局。これに合わせてA-PAB(放送サービス高度化推進協会)は、「4K・8K放送市場調査」の9月～11月結果を発表した。4Kや8Kという言葉の認知度は、前回と同様の9割近い数になった。4K放送を視聴したい人は前回を上回り、4割を超えた。
4K8K認知は高止まりも、視聴意向は増加傾向
調査は'16年より定期的に実施しているもので、'16年9月～'18年11月の間に行なった5回の結果をまとめている。47都道府県に居住する男女20～69歳にWeb調査を行ない、サンプル数は計5,000('17年は6,000)。
「4K」という言葉の認知度(知っている+知っているような気がする)は、2018年11月時点で87.2%('18年9月は86.3%)、8Kは62.2%(同59%)。2月の調査に比べると下回っているが、前回比では微増している。
4K放送の視聴意向については、11月時点で4K放送を視聴したい人が全体の42.1%で、9月時点(39.9%)から増えた。8K放送の視聴意向は37.8%で、9月(35.4%)から増加。4Kテレビ所有者の割合は、11月時点で5.8%(9月は6%)で横ばい。
「新4K8K衛星放送が12月から始まる」ことを知っていた人は、11月時点で22.1%(前回18.9%)で、調査以来初めて2割を超えた。視聴するには、4Kテレビに加え、専用チューナも必要ということを知っているのは24.8%(同22.7%)で、4Kテレビ所有者に絞り込むと、48.1%(同52%)だった。
「4K対応テレビ単体では4K放送が観られない」という情報を知った経路は、最も多かったのが「インターネット(SNS含む)」で38.2%。次いで「テレビ番組(ニュースや情報番組など)」の30.3%、「電気店の店頭」(27.4%)、「全国のNHK放送局」(12.1%)、「新聞/雑誌」(11.2%)、「家族や友人/知人を通して」(8.7%)、「イベント」(6.2%)の順だった。また、「4K放送視聴に対応チューナーが必要になる」ということの認知経路も、同様にインターネット、テレビ番組、電気店の店頭、全国のNHK放送局、新聞/雑誌の順となった。
開局に際し、A-PABに一般から寄せられた質問については、最も多かったものから「機材(チューナーが必要かどうかなど)」、「設備(アンテナを変える必要があるかなど)」、「放送される番組の内容」の順だったという。
なお、今回の調査結果が発表された12月1日の開局セレモニーでは、4K8K推進キャラクターの深田恭子さんらが参加。その内容は別記事で掲載している。
